BTS（防弾少年団）が兵役の恩恵を受けるかどうかが、いよいよ決まるかもしれない。
11月25日午前、国会国防委員会が法案審査小委員会を開き、国益寄与度が高い大衆文化芸術人に対して代替服務を許可する内容の“兵役法改正案”について議論する。
代替服務が許可されると、4週間の基礎軍事訓練と定められた奉仕活動に参加すれば、芸能活動を継続することができる。オリンピックなどで話題になるスポーツ選手などのいわゆる“兵役免除”とは、この代替服務の資格を得ることを意味している。
そんななか、BTSの“兵役免除”を強く要求してきた韓国音楽コンテンツ協会のチェ・グァンホ事務総長が、韓国メディア『SPOTV NEWS』とのインタビューに応じて注目を集めている。
インタビューでチェ事務総長は「国家に寄与する歌手たちに象徴性が必要だと思う」とし、BTSなどの大衆文化芸術人の代替服務が許可されるべきだと伝えた。続けて「スポーツ界の兵役恩恵に金メダルという基準があるように、K-POP産業にも明確な基準が必要だと思う。兵務庁が文化勲章または文化褒章を受けた大衆文化芸術人という限定を出したが、20代にそれらを受章できる芸能人が（BTS以外に）いるだろうか。意味がない」と主張した。
また「基準を完全に引き下げろというわけではない。規定は合理的でなければならないという言葉を伝えたい」と述べた。
チェ事務総長はBTSについて、「全世界でもローリング・ストーンズ、マイケル・ジャクソンのようなとんでもない歌手が毎年誕生するわけではない。レジェンド級の大衆歌手というものは、人間の力だけで可能なものではないと思う。それがアメリカやイギリスではない、韓国から出たということからも、K-POP産業全般において兵役の恩恵が必要だと思う」と伝えた。
先立って1992年生まれの“長兄”であるJINが「時期になればいつでも応じるし、メンバーたちも全員、兵役を履行する」と話したことについて、チェ事務総長は「国威宣揚をしたBTSが先に兵役の恩恵を受けると言ったことはない。ただ、協会としてそのような動きが必要だと考えている。BTSが恩恵を受けることになれば、産業全般にも象徴的な意味を与えることになる」と持論を展開した。
なお改正案が法案審査小委員会を通過すると、早ければ11月26日に国防委員会全体会議に上程される見通しだ。
■BTS（防弾少年団）が兵役で利用しそうな「同伴入隊」とは何か
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