東京五輪はまだ始まってもいないが、歴代最悪の大会として記憶されるかもしれない。開幕前から雑音が絶えない中、大会自体がそっぽを向かれている。
7月20日、日本の共同通信が報じたところによると、東京五輪の開会式に出席する予定だった主要スポンサー企業の代表らの多くが参加しないという。トヨタ自動車が早期に不参加を宣言したのに続き、NTT、NECなど日本の主要スポンサー企業の代表たちが開会式への参加を諦めた。トヨタ自動車は五輪と関連した日本国内のテレビCMまで保留することを決めた。
【写真】気になる韓国選手団の弁当の中身は?給食センターはどんなところなのか
今回の東京オリンピック・パラリンピックには計71企業がスポンサーとなっている 国際オリンピック委員会（IOC）と直接契約を交わしているワールドワイド·オリンピックパートナーは、トヨタ自動車、パナソニック、ブリヂストンの3社だ。残りの68社は、支援額によってゴールドパートナー（15社）、オフィシャルパートナー（32社）、オフィシャルサポーター（21社）に分けられている。
トヨタ自動車の場合、2015年にIOCと10億ドルという天文学的規模のスポンサーシップ契約を結んだ。NECやキャノンなどのゴールドパートナー企業は、会社別に150億円ほどを支払っていると言われている
企業が巨額を注ぎ込んでも開会式に参加しないのは、東京五輪に対手する視線がどれほど否定的なのかを端的に確認できる。
今回の五輪は、日本国内の新型コロナの状況が深刻な中で開かれる。開催地の東京だけでも、この1週間の感染者は平均1日で1100人を上回るのだ。7月21日まで五輪関係者67人が陽性確定判定を受けた。
さらに、未熟な運営や行政処理の不備で、各国の関係者から非難を受けている。
日本国内の反対の声も80%に達する。大衆が大会強行を否定的に見ている中、企業の代表が開会式に出席した場合、消費者の反発を招き、かえって企業イメージが悪化しかねないという懸念が出ている。
また、大会自体が無観客で進められるため、「半分だけの五輪」という否定的なイメージをぬぐい切れないのが現実だ。
弱り目に祟り目で、今大会がレースを完走できず、途中で中止になる可能性まで提起されている。 7月20日、ロイター通信によると、東京オリンピック組織委員会の武藤敏郎事務総長は記者会見で「新型コロナ拡散時、大会中止の可能性を排除しない」という立場を明らかにした。
武藤事務総長は今後の新型コロナ拡散に伴う大会中止および延期の可能性を問う質問に「今の段階で感染が拡大するかもしれないし、収まるかもしれない」とし「具体的に（大会中止および延期は）そうした状況が出た時に考える」とした。
開幕後、選手団内で新型コロナ感染確定者が相次いで出ると、武藤事務総長の言葉通り、大会を取り消す最悪の状況が発生するかもしれない。そうなれば、東京五輪は史上最悪の五輪となってしまうのではないか。
前へ
次へ
