前科持ち「元アイドル練習生」の登場で、再びざわめくK-POP界とファンたち…真偽不明の“噂”の恐ろしさ

2024年03月12日 話題

出所した元アイドル練習生のハン・ソヒが登場したことで、再びK-POP界とアイドルファンがざわめいている。

【写真】「最高のイシューメーカー」となった元アイドル練習生

各種オンラインコミュニティには3月11日、文章の作成者がハン・ソヒと主張するA氏と、ある女性アイドルメンバーによるメッセンジャーの会話内容が上がってきた。その会話でA氏は、会話相手にボーイズグループのメンバーを紹介してほしいと頼んだかと思えば、紹介された男性アイドルを自分の家に招待したと書いた。

A氏は招待した男性アイドルについて「泣かせたかったが、この子が香水をつけてきた。それでクンクンしながら、匂いが良いと言って、フードTシャツを脱がせた」「お腹に腹筋があるが…本当に私のスタイルではない」など、セクハラの可能性が高い荒っぽい発言も躊躇しなかった。

会話に登場する男性アイドルグループは、現在活躍中の有名グループのメンバーたちだ。彼らの名前がそのまま露出され、あっという間にファンの間で波紋が広がった。

ハン・ソヒ
(写真=ハン・ソヒSNS)

議論が大きくなるとハン・ソヒは、対話に登場する“A氏”は自分ではないと主張。ハン・ソヒは自身のインスタグラムストーリーに「今起きて確認した。これから出てくる話はすべて虚偽事実流布罪で告訴する」と掲載した。それと共に「あれは私ではないのに、なぜ確認もせず当然私のように使うのか、すべて告訴する」と付け加えた。

しかし本人が否定したにもかかわらず、オンライン上ではハン・ソヒが今年1月に、とある男性俳優と交わしたメッセンジャーの対話内容を公開し、名誉毀損や通信媒体利用淫乱罪などの容疑で告発された状況を挙げ、舌戦を繰り広げている。

真偽の有無と関係なく、それらの対話内容で実名を言及されたアイドルたちに矛先が向けられている状況だ。

真偽を問わない“噂”の恐ろしさ

似たような事例として、IVEのウォニョンは、自身に対する悪質なデマを量産したYouTubeチャンネル「タルドク収容所」に強力に対応した。

ウォニョン
(写真提供=OSEN)ウォニョン

ウォニョンは2023年10月、チャンネル運営者のB氏が「タルドク収容所」に人格を冒涜する虚偽事実を掲載したとして損害賠償請求訴訟を提起した。

ソウル中央地裁・210単独(パク・チウォン部長判事)は2023年12月21日、ウォニョンが「タルドク収容所」の運営者B氏を相手取って起こした1億ウォン(約1000万円)の損害賠償請求訴訟で、原告の一部勝訴の判決を下した。裁判所は「B氏がウォニョン氏に1億ウォンと遅延利子を支払わなければならない」と命じた。

判決後、B氏は判決を不服として控訴状を提出。裁判所に強制執行停止申請まで出し、反省の色を見せなかった。ウォニョン側は合意なしに法的措置を継続するという立場だ。

「タルドク収容所」は2021年から2023年7月まで運営されたYouTubeチャンネルで、多くの芸能人を根拠なしに誹謗し、虚偽事実を流布して議論になった経緯がある。IVEの所属事務所STARSHIPエンターテインメントが2023年に訴訟を起こし、チャンネルは閉鎖された。

そんなウォニョンの事例は、フェイクニュースとデマに積極的に対処したK-POP界の良い先例に挙げられている。最近のK-POP界では悪質な書き込みやフェイクニュースなどによるアーティストの被害に対して、強力な対応が続いている。

しかしニュースの真偽と関係なく、当事者は当惑せざるを得ない。

IVE
ガールズグループIVE

実際にK-POP市場をリードしている多くのアイドルグループが、各種セクハラやデマなどに苦しんでいるが、それらすべてを法的に対応することは不可能だ。アイドルはファンを結集させるためにイメージが重要だが、イシューに名前が言及されることだけでも打撃を受ける可能性がある。

また団体で活動しているため、俳優やインフルエンサーなどに比べて、相対的に所属事務所の統制と介入が多く、個人の意思を伝える窓口が少ない。そういったアイドルの特性を悪用し、デマをより速く、手軽に広めているのが現実だ。

所属事務所も同様に困惑している。とあるアイドル企画会社の関係者は「アイドルメンバーたちはデビュー後、継続的にフェイクニュースに苦しめられ苦痛を受けているが、一つひとつ対応しにくいのが現実だ。ほとんどが強硬対応の方針に従っているが、デマだけでもアーティスト本人には、プライバシー侵害の不安を感じさせる」と述べた。

各種デマが拡散されることで、イメージに大きな打撃を受けるのではないかというファンの懸念も高まっている。これに対する対応として、一部のファンは所属事務所にメンバーの保護や会社の釈明を要求するトラックデモを多数繰り広げている。

だが逆効果の可能性も少なくない。別の関係者は「概して中国など海外ファンがトラックデモを繰り広げるケースが多い。ただ、その掲げるフレーズが悪口やセクハラなどの言葉も多く、アーティストが圧迫を感じ、威嚇されたと感じる状況だ」と憂慮した。

真偽が問われない“噂”こそが、今最もやっかいな問題といえるかもしれない。

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