「2025年が『HYBE 2.0』の戦略的基盤を固める“投資”の年であったとすれば、2026年はその成果が目に見え始める“実現”の始まりとなるでしょう」
1月2日、BTSやSEVENTEENを擁する韓国最大の芸能事務所HYBEのイ・ジェサン代表取締役が新年のあいさつでこう述べ、今年がHYBE 2.0戦略が本格的に成果を生み出す転換点になるとの見通しを示した。
イ代表は「我々にとって2025年は、会社の持続的成長力を強化するための戦略的投資と、内実を固める時期であった」としたうえで、「今年は、果敢な先行投資が正しい方向であったこと、体質改善のために耐え抜いた時間が価値あるものであったことを、市場に示す一年になるだろう」と強調した。
そのうえで、今年、構成員全員が力を合わせて達成すべき5つの課題として、△新規ビジネスおよびIPの事業性の確認、△これまでにない革新を通じたIPの永続性の確立とファン層の拡大、△希少性を基盤とした新たな体験モデルの設計、△AI基盤のプロシューマーマーケットにおける主導権の確保、△真のグローバル・ガバナンスの実現を挙げた。
まずイ代表は、先行投資が行われてきた新規ビジネスやアーティストIPについて、その投資の正当性を立証する必要があるとの認識を示した。彼は「これまでに有意義なトラフィックの拡大は確認されており、今後は有効な収益創出の段階へと転換することで、持続可能な事業性を確信できなければならない」と述べ、「投資が成果として現れてこそ、新たな投資は正当性を得て、成長の好循環構造が構築される」と説明した。
続けて「HYBEが営む事業の本質は、音楽とアーティストという中核IPを基盤に、コンテンツと技術の融合を通じた先行的な革新を実現し、それによってファンに新しい形の没入体験を提供することにある」と語り、「これは、HYBEのアーティストが環境の変化のなかでも、最高水準の完成度と持続可能性を備えた唯一無二のIPとして存在し続けられる土台を整えることを意味する」と明らかにした。
また、希少性に基づく新たな体験モデルを設計する必要性についても強調した。イ代表は「希少性は、ファンダムビジネスおよびファン体験の付加価値を高める重要な要素である」とし、「2026年は、HYBEがこれまでそうしてきたように、未来の音楽ファンダム事業モデルの革新に向けた、希少性基盤のオン・オフライン統合体験モデルが設計・検証される重要な一年になるだろう」と語った。
さらに、ファンや利用者が自らコンテンツを生み出し、交流するプロシューマーマーケットにおいて主導権を確保することの重要性にも言及した。「クリエイティブの観点とプラットフォームの観点の双方から、統合的かつ具体的な対応モデルの適用が必要だ」としたうえで、「IPの価値を主体的に守りながら、ファンが自由に創作し、交流できるファン・トゥ・ファン（Fan to Fan）モデルを確立することで、市場の標準を打ち立てることができる」と説明した。
今後のグローバル戦略については、「グローバル法人間で資源、人材、コンテンツ流通といった中核資産やノウハウを有機的に共有する統合ガバナンスを構築し、クロスボーダー・プロジェクトの事例を増やすことで、真のグローバルシナジーを実現していく」と述べた。
最後にイ代表は「HYBEの成長哲学は明確だ。最高水準のIPを創出し、ファンダムビジネスを先導すること、そしてその成果を再び新たな市場やジャンルへと拡張していくことだ」としたうえで、「この旅路を導く主役は、ほかならぬ我々全員だ。HYBEの構成員一人ひとりが、『成長の主体であり、伴走者』となってくれることを願っている」と呼びかけた。
なお、HYBEは1月1日、BTSが3月20日に新アルバムをリリースすると発表した。
（記事提供＝OSEN）
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