HYBEが思いがけない疑惑に厳重に対応すると明らかにした。
傘下レーベルADORミン・ヒジンの独立騒動が尾を引くなか、ネット上では現在、BTSが過去に“買い占め疑惑”を受けたとし、関連判決文が注目を集めた。
続いて、コンセプト盗用疑惑からカルト宗教とも関連しているというデマまで広がり、波紋が広がっている。
しかし、大半の疑惑は過去に解明されたことがあり、一部は“継ぎ接ぎ”による陰謀論に過ぎず、確固たる根拠が不足しているという点で非難を受けている。
これらに対して、BTSの所属事務所BIGHIT MUSICは4月28日、「最近、BTSの名誉を毀損し、陰湿に攻撃しようとする組織的な動きが多数感知された。また、アーティストに向けられた悪意的な誹謗とデマの造成、虚偽事実の流布、無分別な侮辱、嘲弄の度を越えている」とコメントを発表。
続いて、「当社は、今回の事案がアーティストの名誉を深刻に侵害する行為と判断し、既存の常時法的対応に加えて、別途の法務法人を追加で選任し、厳重対応する予定」として、「疑惑者には善処および合意のない無寛容の原則を適用し、強硬に対応する」と強調した。
先立ってBTSは2017年、便法マーケティング論難に包まれたことがある。当時、Big Hitエンターテインメント（現BIGHIT MUSIC）は、2年前（2015年）にイ氏にアルバムのマーケティングのために広告・広報代行を依頼したことがあるが、特別な成果なしに一度きりのプロジェクトで終えられた。
所属事務所は、「だが、イ氏は2017年初めにBig Hit担当者の不適切なマーケティング活動に対する資料があるとし、“金を払わなければ、報道機関とSNSに流布する”と金銭的な脅迫および恐喝をした」と明らかにした。
続けて、便法マーケティングに関しても、「便法マーケティングは通常のオンラインバイラルマーケティングを意味する」とし、「犯人の恐喝、脅迫で言及された不適切なマーケティング活動は、犯人の一方的な主張」と強調したりもした。
このように、BTSをはじめ、今回の騒動で名指しされたアーティストたちが、悪意に満ちた誹謗中傷や過度なデマで被害を受けている。過熱する様相のなか、確認されていないデマを信じることは避けるべきだという声が高まっている。
（記事提供＝OSEN）
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