選手Aは昨年9月、てんかんを理由に兵役免除判定を受けたが、この過程で最近、兵役逃れをあっせんした疑いで拘束起訴された行政士B氏の助けを受けたことが知られた。
連盟は選手Aの検察起訴が決定される前まで試合出場停止の懲戒を課し、有罪が確定した場合は賞罰委員会を開き、追加で懲戒を下すことを考慮している。なお、選手Aは兵役逃れ行為ではなく、実際に持病を患っていたことを主張している。
韓国プロスポーツの兵役不正事件には政府も大きな関心を持っている。先月、イ・ウォンソク検察総長は兵役義務を汚染させたブローカーと従事者を厳正に捜査せよとし、合同捜査チームの拡大を指示した状態だ。
このような雰囲気を認知し、連盟幹部は各クラブ代表または事務局長に自主調査を徹底してほしいと呼びかけている。
もっとも、大多数のクラブが選手の兵役関連資料を普段から収集しているわけではない。2023シーズンに向けて招集が始まったばかりではなく、それぞれの理由で招集日より遅く合流する選手もいる。
連盟に提示した調査ガイドラインによると、クラブ内の選手のなかで兵役不正の疑いで検察の調査を受けているか、召喚予定の選手がいるかどうかを把握するのが核心だ。また、兵役免除を受けたり、社会服務要員（4級）の判定を受けた選手に面談をしなければならない。
しかし、クラブごとに慎重になっている。とあるクラブの事務局長は、「（兵役）免除された選手を呼んで厳密に調べるのは現実的に難しい部分がある。兵役免除の具体的な理由は個人情報に該当するため、自ら言及しない限りは追求することが不可能だからだ」と自主調査の難しさを嘆いた。
（構成＝ピッチコミュニケーションズ）
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