剣道の国際大会が行われるたびに、“宗主国”日本に対する“疑惑の判定”が絶えず発生しているなか、韓国が審判文化の改善に向けた声を高めている。
国際剣道連盟（FIK）加盟国は計59カ国で、3年ごとに開催される世界選手権大会を筆頭に、複数の剣客が競争している。FIKは剣道がオリンピックやアジア大会の正式種目候補に入ることを目標に活動している。しかし、日に日に議論が高まっている疑惑の判定によって、自ら足を引っ張っているのが現状だ。
日本の剣道が客観的な競争力で世界トップという点は否定できない。それでも最近は韓国が猛追しており、アメリカや台湾なども技術を向上させていることから、剣道界の“日本天下”には少しずつ亀裂が生じている。
そのため剣道界を掌握している日本勢が判定に介入しながら、不公平な判定を行っているとの議論が絶えない。
FIKは会長をはじめ、主要役員を日本人で構成している。一部の剣道関係者の間では、FIKは全日本剣道連盟の傘下団体と揶揄しているとの話もある。審判陣も日本人や日系が多い。昨年、韓国・仁川（インチョン）で行われた世界剣道選手権大会でも、審判50人のうち28人が日本人や日系の審判だった。
韓国剣道会のイ・ジョンリム会長、シン・スンホ副会長などの首脳部が先頭に立って、判定の改革に乗り出すしかなかった。
彼らは昨年の仁川大会を控えて、FIK総会で審判委員会の構成を提案した。しかしFIKは、審判の資質向上のためのセミナーを強化するという回答だけ残し、審判委員会の構成を拒絶した。これまで世界選手権の審判などはFIKが管掌してきたが、審判委員会が作られるとその権限を渡すことになるからだ。
ある剣道関係者は、「世界選手権などの主要大会で韓国などに優勝されると、FIKの一部勢力が既得権を失う可能性があるという雰囲気が形成されているので、審判委員会が構成されることは絶対にないだろう」と述べた。
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問題は、審判の資質向上を目的に掲げたセミナーをはじめ、他の分野でも“日本勢”が影響力を発揮しているという点だ。
FIKは、アジア、ヨーロッパ、アメリカ地域を対象に年1回、国際審判講習会（剣道7段以上の者）を開いている。ここに参加した審判の一部が世界選手権に参加することができる。昨年までFIKは講習会に2人ずつ講師を派遣したが、いずれも日本人だった。すべての審判が日本の講師に教育を受け、評価も受けた。
韓国は昨年の総会で、その点を正そうと正式に異議を提起した。
