韓国プロサッカー連盟の役職員も、新型コロナウイルス感染症の影響による苦痛の分担に賛同した。
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連盟は4月8日付の報道資料を通じ、「新型コロナの事態に伴う財政的困難の克服と、サッカー界に吹き荒れる寒波に対する苦痛分担の一環として、役職員が給与の一部を返納することにした」と発表した。
詳細は次のように述べている。
「来る4月分の給与から、連盟役員は月20%、職員は月10%ずつの給与を返納する。役職員が返納した給与は、開幕後の試合開催とリーグ運営に必要な各種経費を正常に執行するために使用される予定だ」
新型コロナによって全世界が深刻な不況に陥る中、特にスポーツ業界は過去にない危機的状況を迎えた。
オリンピックは延期され、各国プロリーグは中断される未曽有の事態。リーグの中断は入場収益やスポンサー収益、放映権料などクラブの収益減少をもたらし、財政難にとどまらず周辺産業の低迷にもつながる。
アメリカや欧州のプロスポーツ界では、すでに選手の年俸削減など、危機を乗り越えるための措置が取られている。
Kリーグも例外ではない。シーズン開幕の無期限延期によって、各種収益の減少は避けられないだろう。
連盟は、Kリーグ全体の減収分の予想値測定や対策づくりに追われている。リーグの試合数縮小が確定すれば、連盟と各クラブの財政難はさらに加速化するものとみられている。
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