国際サッカー連盟（FIFA）前会長のゼップ・ブラッター氏（84）が、誘致過程で贈賄疑惑がもたれている2022年カタールW杯の開催地が変わる可能性を主張した。
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ブラッター氏は4月16日（日本時間）、ドイツメディア『シュポルト・ビルト』のインタビューに応じ、「（新たな開催地として）ドイツも可能だろう。だが、そうなると2018年（ロシアW杯）に続いて再び欧州で開かれてしまう。欧州はファーストチョイスではないだろう」と明かした。
「（2026年ワールドカップ開催予定の）アメリカで（2022年に）開催することも可能だろう。彼らならできるはずだ」とブラッター氏は続けると、「日本も可能だ。彼らは2022年ワールドカップの開催を希望したことがある」と付け加えた。
ただし、ブラッター氏は韓国については言及しなかった。2022年ワールドカップ誘致過程で、日本は2次投票で脱落したが韓国は3次投票まで残っていた。単純に、ブラッター氏の個人的な考えとみられる。
皮肉なのは、ブラッター会長が2015年の汚職事件によってFIFA活動への参加を6年間禁じられている人物であることだ。そんな彼が“ブラックマネー”の取引疑惑を受けているワールドカップ開催地と関連し、何気なく自身の考えを述べたのだ。
先週、アメリカ連邦警察は2018年ロシアW杯、2022年カタールW杯の誘致過程で賄賂を受け取った疑いで、FIFA元役員を起訴した。
起訴状によると、2大会の選定投票が2010年に同時に行われた当時、元南米サッカー連盟会長の故ニコラス・レオス氏と元ブラジルサッカー連盟会長のリカルド・テイシェイラ氏が、2022年ワールドカップ開催地にカタールを支持する見返りに巨額を受け取ったとされている。
カタール側は“ブラックマネー”疑惑を否定しているが、開催地変更を主張する声は絶えない。
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