「既存の運営方式はほぼ不可能」2020シーズンのKリーグ、運営方式や選手への手当てはどうなる?

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新型コロナウイルス感染症の事態を受けて2020シーズンのKリーグの試合数削減の可能性が高まっている中、Kリーガーの年俸にも少なからず影響が及ぶものとみられている。

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3月30日、韓国プロサッカー連盟はソウル特別市のサッカー会館で、Kリーグ1(1部)とKリーグ2(2部)の全クラブによる代表者会議を開催した。

(写真提供=韓国プロサッカー連盟)

午前中に終了したKリーグ1の代表者会議では、未だ新型コロナの事態が鎮静化していない状況を鑑みて、“現時点でシーズン開幕時期を定めることは困難”との結論が下された。

2020シーズンのKリーグは、2月29日に予定されていた開幕日からすでに1カ月以上が経過し、今後少なくとも3~4週間以上の延期も現実味を帯びている。

そのため、リーグ試合数が既定数よりも一定程度削減される認識もなされている。

韓国プロサッカー連盟関係者は「開幕時期を定めるには、今後開学日や新型コロナ感染者数の推移、政府の対応などを見守らなければならない。総合的に検討し、安定化したと判断できれば、開幕時期を決めることができるだろう」と話している。

既存の運営方式はほぼ不可能。ならばどうする?

今シーズン、Kリーグが既存の38試合体制(33試合+スプリットラウンド5試合)を貫くことはほぼ不可能だろう。

そのため、現在は最も有力な代案として32試合体制(22試合+スプリットラウンド10試合)が唱えられている(1部リーグ基準)。

全チームのホーム&アウェー開催に関する公平性を担保するため、既存の日程から6試合を削減するという。

2020シーズンのKリーグ優勝トロフィーの行方はどうなるのだろうか

だが、開幕時期が今後さらに遅れる場合は、27試合体制(22試合+スプリットラウンド5試合)の可能性もある。今はどんな可能性も考慮すべき時期だ。

関係者は「代表者会議では、代案となる試合方式に対する長所や短所を意見交換する時間が設けられた。しかし、全体的には“現時点であえてリーグ方式について考える必要があるのか”という意見が多かった。開幕時期が決まった後でも遅くはないという意味だろう」と話す。

他にも、開幕後の状況を考慮し十分な予備日の確保を求める要請が複数クラブから挙がったという。

試合数削減がKリーガーの手当てに及ぼす影響は?

史上初の開幕延期による試合数削減は、選手たちの年俸にどのような影響を及ぼすだろうか。

結論から述べると、選手たちの実質年俸は多少下がると予想できる。

Kリーグ各クラブは、選手たちに出場給や勝利給などを支給している。クラブ毎で財政面に差があるとはいえ、数百万ウォン台の出場給や1000万ウォン台の勝利給が選手に支給されている。こうした至急は選手のモチベーションにつながる一つの要因でもある。

一試合で数千万ウォン単位のお金が動くため、グラウンドに投入された選手は自チームの勝利のみを望む。特に攻撃陣の場合は、得点やアシストのために全力を挙げることだろう。

(写真提供=韓国プロサッカー連盟)激しく競り合う選手たち

収入を得られる試合数が減ってしまうのは、すべての選手にとって残念なことだ。だが、最も残念に感じているのは、高額年俸選手よりも、低い年俸額をもらっている選手だろう。

プロデビューして間もない選手や年俸が低い選手は、基本給よりも出場給や勝利給といった手当てが実質年俸の大半を占めることがある。若手選手が早々にチームで主力を張った際によくみられるケースだ。

だからこそ、低年俸の選手にとっては手当ての占める割合が大きくなる。試合数が減れば、それに応じて彼らの収入も減ってしまうという構造なのだ。

Kリーグ各クラブは1年間の予算を組む際、選手への手当てを別途でも受けている。予想以上に多くの勝利を収めたシーズンには予算を超えることもある。

手当ては、各クラブが選手に充てる予算の中でも最も変動の激しい部分である。そのため、たとえ試合数が減少したとしても、クラブの財政面に目に見えるような変化は訪れないとみられている。

欧州では給料削減が行われているが…

欧州各国リーグではどのクラブも経済面で深刻な打撃を受けている。

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