“試合数削減”が叫ばれているKリーグだが、サッカー産業に及ぼす影響は大きいとみられている。
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新型コロナウイルス感染症の影響でKリーグの開幕が延期となり、早1カ月が過ぎようとしている。新型コロナ拡散の状況を注視しなければならないが、韓国プロサッカー連盟はリーグ再開に関する討議をあらかじめ終える必要がある。
2020シーズン、1年間通して埋められていたリーグ日程は、開幕が延びたことで変更を避けられない状況に置かれた。これに伴い、連盟も来月初めの理事会を通じて試合進行方式に関する討議を行う予定だ。
Kリーグ関係者によると、今シーズンは“リーグ試合数を22試合に縮小し、ファイナルラウンドを10試合に増やす”というシーズン運営方策が有力なようだ。
既存のリーグ（33試合）とファイナルラウンド（5試合）体制で38試合を維持するのではなく、6試合を減らすという代案を連盟は模索している。
しかし、これによって実際に試合を消化する各クラブはホーム主催試合が絶対的に少なくなる。そうすれば合計観客数も減少し、入場者数に伴う付加収入も減ってしまう。
代表的な例を挙げると、38試合を正常通り消化した昨シーズンのKリーグ1（1部）全体のスタジアム入場収益は162億3372万8556ウォン（日本円＝約16億2337万円）だった。
減少となる6試合のうち、3試合がホーム開催で得られる収益だ。単純計算としても、ホーム開催試合の減少による収益の減少は十分予想できる。
また、マーケテイングの機会が減るともみられるだろう。
スタジアムに訪れる観客が減った分だけ、グッズ購入や企業広報の機会も減り、それによる収益も減少してしまう。プロスポーツにおいては、スポンサーの広告効果が次期契約の後援額を決める要素の一つになる。
スポンサー効果はメディアや現地の広告など、多様な露出を分析して計算される。試合数が減ってしまえば、全体的な収益減少にも影響が及んでしまうのは確実だ。
しかし、そもそも新型コロナが韓国内の産業全般に大きな影響を与えているのも事実だ。どの産業においても、収益の減少はやむを得ないと捉えるしかないだろう。
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