新型コロナウイルスによって在宅勤務やオンライン会議などの“非対面の文化”が広がっている韓国では、会社員の10人中6人以上が会議・報告などの業務を非対面方式で進めることに「満足している」という結果が出た。
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6月29日、韓国のIT企業マルチキャンパスはソウル大学の産業人材開発学イ・チャン教授と韓国の会社員を対象に、「コロナ時代の業務経験の変化と必要能力要求」をテーマにオンラインアンケート調査を実施した結果を発表した。
今回のアンケート調査は6月1～9日に行われ、韓国企業や機関の会社員176人を対象に実施された。
アンケート調査の結果、回答者の66.5％が会議・報告などの業務を対面から非対面に変えて行ったと答えた。また「リモートやオンラインなど非対面方式で仕事はうまくできたか」という質問には、回答者の64.2％が「満足している」と答えた。
非対面方式の業務は、会社員が強化すべき能力にも影響を与えたことがわかった。
企業の人材開発担当者を対象にした「非対面勤務のとき、最も要求される能力は何か」という質問では、回答者（重複可）の半分を超える55.1％が「デジタル熟練度」と答えた。続いて「柔軟な思考」（50.6％）、「データ活用」（33.5％）、「学習敏捷性」（26.1％）、「新技術への理解」（23.3％）、「創造的な革新」（15.9％）の順だった。
マルチキャンパスのユン・ジュイル広報マーケティングチーム長は、「新型コロナの影響で在宅勤務、非対面会議など働き方の変化が加速している」とし、「企業の業務効率を高め、競争力を育てるために組織内部の従業員の能力を迅速に革新すべき時期」と伝えた。
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