新型コロナ禍で韓国企業も在宅勤務を強化しているなか、デジタル家電の売り上げが高い伸び率を見せている。
【注目】韓国は半数以上が在宅・オンライン「満足」、コロナ禍に必要な能力とは？
2月14日、韓国の大手ディスカウントストア「イーマート」によると、2022年1月1日から2月10日までの期間、モニターの売上は40.7％増加し、テレビは13.8％の売上伸び率を記録したという。ほかにも、サウンドバーやケーブルなど周辺機器の売上も42.5％増加している。
イーマートでは、新型コロナが発生した2020年からデジタル家電の売上げが伸びている。2020年のデジタル家電売上げは、前年比27.4％増加し、2021年も14.7％増えたそうだ。
これは、コロナ禍によって3年間続いている韓国の防疫政策「社会的距離確保」によって在宅勤務が増え、業務に必要なデジタル家電需要が増加したためと分析されている。
また、通勤時間を活用し、テレビなどの余暇を楽しく過ごすための家電需要が増加した影響もある。
モニターの場合、小さなノートパソコンのモニター画面を補助できるコストパフォーマンスが高い製品のトレンドが続いている。
反面、テレビは大型スクリーンで映像を楽しもうとする人が増加し、75型などの超大型サイズの需要が急増。2022年に入り、イーマートでは、テレビ全体の売上は昨年同期比13.8％増加し、75型以上のテレビ売上が124％伸びている。
イーマートは、今年もデジタル家電の売り上げ増加傾向が続くと予測した。イーマートデジタル家電チーム長のキム・イス氏は、「新型コロナ禍の長期化により、モニターやテレビなど、デジタル家電が在宅生活の必需品として認識されている」とし、「自宅で業務と余暇を解決しようとする顧客が増え、デジタル家電の成長は当分続くものと予想される」と述べた。
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