ガールズグループFIFTY FIFTYを巡る紛争が過熱しているなか、敵対視された外注業者が反撃した。
【写真】“奇跡”のガールズグループ、FIFTY FIFTYとは？
グループの代表曲『Cupid』を手がけたアン・ソンイルプロデューサーが代表を務める企業The Giversは、FIFTY FIFTYの所属事務所ATTRAKTのチョン・ホンジュン代表について、ある事実を暴露した。
その内容は、チョン代表がFIFTY FIFTYを奪い取ろうとした外部勢力として名指ししたワーナーミュージック・コリアと、事前に繋がっていたというものだった。
アンプロデューサーは、チョン代表が“レーベル・ディール”を事前に承認していたことに加え、状況報告を随時受けていたと主張。ここで言及されたレーベル・ディールとは、アーティストがグローバル直配会社のレーベルに所属し、資金力とインフラを活用して共生するというものだ。
The Giversは7月12日、チョン代表と交わしたメッセンジャーアプリ（カカオトーク）の内容を公開し、「むしろ、ATTRAKTのチョン代表が投資誘致の仲裁を要請してきた」とメンバー強奪の試みたことは事実ではないと再度主張した。
先立ってATTRAKTは、FIFTY FIFTYメンバーを不法に強奪しようとする勢力が存在すると主張し、その勢力としてプロジェクト管理などを担当していた外注業者のThe Givers、海外流通会社のワーナーミュージック・コリアを名指ししていた。
そんななか、The Giversは今回、「チョン代表は海外からの前渡し金などの投資誘致について、The Giversのアン代表に問い合わせた。アン代表が方法を模索していたところ、ワーナーミュージック・コリアとのレーベル・ディールについて提案された内容をチョン代表に伝達し、以降、ワーナーミュージック・コリアとチョン代表間で話が続いたという順序」と明らかにした。
最後に「チョン代表と所属事務所（ATTRAKT）、アーティストのために良い環境を提案したアン代表とThe Giversが、不純な外部勢力に集まる部分は理解できない」と付け加えた。
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