BIGBANGのD-LITEは「法律相談していた」…違法風俗店の存在を本当に知らなかったのか

2019年07月30日 話題 #BIGBANG
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BIGBANGのメンバー、D-LITE(本名カン・テソン)が江南の建物を購入する前に、違法な遊興酒店(キャバクラなどの風俗店)が運営されている事実を認知していたと指摘されている。

建物の購入に先立って、性売買斡旋罪の適用などに関する法律諮問を受けた事実が追加で明らかになったからだ。

7月29日、『国民日報』によると、D-LITEが法律諮問を受けた会議に出席していたA氏は、「D-LITEは建物で違法遊興酒店の運営が発覚した場合、建物の所有者にも法的責任があることなどを確認しようと、2017年9月20日に法律事務所を訪問したことがある」と述べた。

D-LITEは法律諮問を受けてから2カ月後の2017年11月、ソウル江南区の建物を310億ウォン(約31億円)で購入した。D-LITEが法律諮問を受けていた会議には、不動産関係者や銀行支店長なども出席したと伝えられている。特にA氏は「その席で性売買斡旋幇助罪などを尋ねた」と主張した。

BIGBANGのD-LITE

性売買特別法上の売春斡旋幇助罪は、性売買の場所を提供する行為を処罰するもの。性売買斡旋行為は性売買の斡旋、勧誘、誘引または強要する行為、性売買場所を提供する行為、性売買に提供されることを知りながら資金・土地や建物を提供する行為などが含まれる。

法律事務所を訪問したD-LITEについてA氏は、「当時D-LITEは違法遊興酒店が建物のどこに位置しているかまで把握していた。違法に運営されている店がある事実を明らかに知っていた」と主張した。

A氏の主張は、D-LITEが最近発表した公式立場とはまったく異なる内容だ。D-LITEは「建物の所有者であるだけで、詳細については知らなかった」という立場を伝えていた。

【関連】「未熟な点があった」D-LITE、違法風俗店&売春疑惑に公式立場発表

またA氏の主張によれば、D-LITEは「違法営業する店主を建物から追い出すことはできるか」と尋ねたりもした。それに対して弁護団は、「オーナーが一方的に追い出すことはできない」という趣旨の回答をした。

『国民日報』は「該当の法律事務所側に当時のD-LITEの法律諮問や諮問書内容について問い合わせたが、回答は得られなかった」とし、「D-LITEの所属事務所YGエンターテインメント側はまったく連絡を受け付けなかった」と伝えた。

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