K-POPガールズグループ・FIFTY FIFTYから訴えられて内紛中である所属事務所が、メンバーの誕生日を祝って注目を集めている。
【写真】“奇跡”のガールズグループ、FIFTY FIFTYとは？
所属事務所ATTRAKTが運営するFIFTY FIFTYの公式SNSには7月9日、「2023.07.09.HAPPY KEENA DAY」という文字と、メンバーであるキナのイメージが掲載された。
誕生日を迎えたキナをお祝いする投稿だ。
所属事務所がアーティストの誕生日を祝う投稿をすることは珍しいことではないが、現在、FIFTY FIFTYのメンバーと所属事務所は法的な紛争中であるため注目を集めている。
FIFTY FIFTYメンバーは、所属事務所を相手に専属契約効力停止仮処分申請をして裁判を進行中だ。去る7月5日にはソウル中央地裁で初公判が開かれたばかりだ。
そこでFIFTY FIFTY側は、所属事務所が精算資料提供義務と身体的・精神的な健康管理義務に違反し、芸能活動を支援する能力が不足していたと主張。また収益項目が抜けているとし、精算資料を誠実に提供してもらえなかったと指摘した。
またFIFTY FIFTY側は、所属事務所のチョン・ホンジュン代表が音源流通会社インターパークから90億ウォン（約9億円）の前払い流通契約を締結し、その過程でATTRAKTではなく、個人会社のスタークルーENTと契約を結んだことを問題視した。
スタークルーENTは、FIFTY FIFTYメンバーが練習生時代に契約を締結した会社で、当時チョン・ホンジュン代表がCEOを務めていた。チョン・ホンジュン代表は前払金のうち、60億ウォン（約6億円）をアルバム投資金として使用したが、FIFTY FIFTY側は「60億ウォン以上をメンバーのために使ったのか疑わしい」とし、「この前払金契約にメンバーたちは同意したことがない」と契約締結に対する告知義務違反を主張した。
これに対してATTRAKT側は、「メンバーたちがもともと練習生時代にスタークルーENTと契約をした。チョン代表がその後、ATTRAKTを設立して専属契約を継続した」と反論した。
その一方で「メンバーたちには何の過ちもない。私たちもできるだけ早く協議したい。しかし接触する機会がない。代理人を通じても何の返事も聞くことができない。この事件の本質は、若いアーティストの背後にいる背後勢力だ。その部分を排除したい」と伝えた。
所属事務所であるATTRAKT側が主張する背後勢力には、ATTRAKTが雇用し、FIFTY FIFTYのプロデューサーを務めたThe Givers社のアン・ソンイル代表などがいる。
メンバーたちと話し合いたい所属事務所側の思いが伝わる“誕生日投稿”だった。
（記事提供＝OSEN）
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