日本の輸出規制を受けて始まった韓国の不買運動が長期化していくなかで、ヘルス＆ビューティー業界にも「ジャパン・アウト」を叫ぶ声が高まっている。
8月1日、流通業界によると、不買運動が始まって1カ月が過ぎ、SK-IIや資生堂、シュウウエムラなどの日本化粧品の7月の売り上げが、前年同月に比べて20％ほど減少したという。
日本の大塚製薬が作った男性化粧品「ULOS」の売り上げも、前月比25.6％減少した。
一方、韓国化粧品メーカーはその反動で、売り上げが若干伸びる効果を得ている。特に日本製品とその代替商品を知らせるサイト『NO NO JAPAN』に紹介された韓国化粧品ブランドの場合、売り上げが最大26.1％も増加したというのが業界の説明だ。
保健医療関係者たちも、日本産の医薬品不買運動に参加し、ヘルス＆ビューティー全体に不買運動が広がる兆しが見える。
大田（テジョン）、釜山（プサン）、全羅北道地域の薬剤師会は、日本産の代わりに韓国産医薬品を提供するキャンペーンを積極的に実施している。大田市薬剤師会の場合、日本の経済報復が撤回されるまで、キャベジンコーワやアイボンなど9つの製品の販売を自粛してほしいという声明を大田地域700の薬局に送った。
大田市にある医療法人・中央医療財団付属CMI総合検診センターは、日本旅行をキャンセルした顧客に、総合検診券を提供すると発表。同検診センターは8月末まで、該当要件を満たして証明書類を提出した顧客に、総合検診券を提供する予定だ。
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日本産の専門医薬品を使用しないと宣言した医師もいる。
皮膚科医のAさんは、「日本産のフィラー・ボツリヌストキシンは、品質が落ちてもともと広く使われていない」としながら、「今回の不買運動をきっかけに絶対に使用しない」と述べた。
大型病院の整形外科専攻のBさんは、「ボトックス・フィラーは韓国でも十分に作れるので、日本の製薬会社で作られたものを使う理由がない」とし、「日本製品を使わず、韓国製品やドイツ・アメリカ製品を使用する」と述べた。
普段は化粧品製造や医薬品に関心を見せなかった韓国の消費者たちも、関連情報に触れたことで不買運動の火種はさらに燃え上がった。SNSを通じて、日本のヘルス＆ビューティー製品の使わないと宣言する人も少なくない。
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