6カ月にわたって話し合った広告契約を撮影前日にひっくり返した歌手MEENOI（本名パク・ミニョン）。その広告ドタキャン騒動の顛末が明らかになった。
「知らない“偽の印鑑”が押されていた」「契約条件に対する細部の調整ができなかった」と主張するMEENOIの釈明に、これまで沈黙していた所属会社AOMGと広告主であるP社まで立場を示し、むしろMEENOIが自縄自縛に陥った。
3月7日、韓国メディア『ディスパッチ』は、MEENOIが主張する「2022年度の広告契約書に比べて内容が多いと感じ、契約書の修正を要求したが、調整されなかった」という釈明について検証した。
彼女が主張した“偽の印鑑”は、すでに「電子署名」であることが判明している。
MEENOIは2022年に、A社と「6カ月1億4000万ウォン（約1400万円）」、B社と「6カ月3億9000万ウォン（約3900万円）」で契約を結び、契約の要求条件はそれぞれ4～5つだった。
一方でMEENOIが撮影をドタキャンしたP社の場合、「6カ月2億ウォン（約2000万円）」であり、要求条件は3つに過ぎなかった。条件は最も少なかったわけだ。
MEENOIが契約を破った理由は、まったく別の部分だった。それは単純に、ギャラだ。
彼女は「6カ月2億ウォン」という所属事務所AOMGの話に「いいですね」と言っておきながら、撮影3日前に遅れて「2.5億ウォンだと思っていた。契約書の期間と詳細を知りたい」と要求した。
所属事務所はMEENOIに、P社の広告契約の内容が盛り込まれた精算書を1月9日に発送したが、彼女は広告撮影（1月29日）の前日に契約書の修正を要求。そうして撮影中止の事態が発生したのだ。
『ディスパッチ』は「MEENOIは（最終的に）6カ月で4億ウォン（約4000万円）、または3カ月で2億ウォンを要求した」と報じた。P社が提案した6カ月2億ウォンという条件があまりにも安いということが、このすべての事態の原因だったのだ。
同日、最大の被害者となったP社も「MEENOIのモデル契約金は2億ウォンだった。6カ月の単発基準。紙面と映像撮影は各1回であり、SNSのアップロードも1回と決めた。契約書上、広告モデルに無理な要求はなかった。すべての状況は協議された条件だけで進行された」と立場を明らかにした。
また、広告撮影のキャンセルに対しても違約金を受け取らず、実費用に対してのみ損害賠償を請求したと知らせた。この損害賠償金は所属事務所のAOMG側が全額支払った。
つまり、MEENOIが主張していた「無理な要求」は、彼女自身が原因だった。MEENOIの“無理強い”を我慢してくれたAOMGと損害を甘受したP社に比べ、広告モデルであるMEENOIだけが今回の事態に対して、いかなる責任も負わなかったというのが真実だった。
なお一連の騒動について、MEENOIはライブ配信を通じて「虚偽事実の流布においては本来の姿を見せるだろう」との立場を出した。
なお1997年4月9日生まれのMEENOIは、2019年に歌手デビュー。2023年11月にAOMGと専属契約を交わした。
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