「消費者として当然の権利だ。盲目的にコンテンツを消費することにとどまらず、積極的に声を出す活動は望ましい。消費者が所属事務所や芸能人に声を伝える、新しい“対話の窓口”だ。事務所や芸能人たちもそれらの要求を真剣に受け止め、積極的に反応している」
ただ、いくつかの懸念の声もある。
別のK-POP関係者は、「非常にまれだが、個人的な利害関係のために声明文を発表するファンもいる。その際は大きな共感を得ることが難しい。声明文を出すファンらが代表としての性質を持っているのか、ファン全体の意見を反映させているのか疑問に感じる場合もある」と指摘した。
