ガールズグループLOONAのメンバーだった歌手チュウとBY4Mスタジオの「悪縁」はどこまで続くのだろうか。
チュウが新しく加入した芸能事務所ATRPの親企業がBY4Mスタジオであることが確認された。
ATRPは4月7日、チュウと専属契約を結んだと明らかにした。ATRPは、WMエンターテインメントで総括取締役だったキム・ジンミ代表を軸に作られた新生芸能事務所だ。
キム・ミンジ代表はWMエンターテインメントでB1A4、OH MY GIRL、ONFなどを直接発掘し、A&Rと企画制作総括を担当した。
金融監督院の電子公示システムによると、BY4MスタジオはATRPの持分77.78%を保有している。つまり、ATRPは設立当時、BY4Mスタジオから一部投資を受けたものと見られる。
これに対して、ATRのP事情をよく知る関係者は「現在、芸能界で最も活発に流動的な投資をしているところがBY4Mスタジオ」とし、「チュウの迎え入れとは別に、企画会社を設立する時に投資されたことが、あたかもBY4Mスタジオと繋がっているかのように映り残念だ」と耳打ちした。
ATRP側は「ATRPはキム・ジンミ代表を主軸にした独立的な会社であり、BY4Mスタジオから戦略的投資の一環として一部投資を支援されただけだ。現在、他の投資誘致も進行中だ」という立場を伝えた。
BY4MはSNSベースのデジタルマーケティング会社としてスタートし、アルバムや映画にまで領域を広げ、社勢を拡大している。
歌手のVIBE、BEN、4MENなどが属したMAJOR9を買収し、2021年にはチュウが前所属事務所BlockBerryクリエイティブと専属契約が終わる前に事前接触(タンパリング)したという疑惑を受けた。
結果的にタンパリングの件は、韓国芸能マネジメント協会の賞罰調整倫理委員会で「証拠不十分」として受け入れられなかったが、様々な噂が流れた。
昨年は映画『非常宣言』の逆バイラル論争を主導したという疑惑を受けた。『非常宣言』配給会社のSHOWBOXはこの事件をソウル警察庁に捜査依頼している。
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