K-POPガールズグループ公園少女（GWSN）が、所属事務所を相手にした訴訟で勝訴した。
韓国メディアは1月22日、ソウル中央地裁民事28部（裁判長ユン・ドグン）が1月12日に公園少女メンバー7人が所属事務所のTHE WAVE MUSICを相手に起こした専属契約効力不存在確認請求訴訟で、勝訴判決を下したと報道した。
7人組の多国籍ガールズグループ公園少女は2018年9月にデビュー。韓国人のソリョン、ソギョン、ソヨン、エン、ミンジュ、レナ、台湾人のソソ、日本人のミヤで構成された。Mnetサバイバル番組『PRODUCE 101』で活躍したソギョンが合流するということで、デビュー前から話題となった。
しかし、公園少女はデビュー1年目にして不穏なムードが漂った。前所属事務所KIWIメディアグループが2019年10月に破産手続へ。合意の下で2020年7月から現所属事務所であるTHE WAVE MUSICへと移籍したものの、2021年下半期から活動が少なくなっていった。
報道によると、公園少女は2022年2月から所属事務所が家賃を払わず、メンバー全員が宿舎から退去させられたと伝えられている。同年7月にはダンス練習室もなくなり、公園少女の活動業務を担当していた職員やマネージャーたちも全員退社した。
特に、所属事務所が日本国籍のミヤ（本名宮内晴香）と台湾国籍のソソ（本名王靖儀）の外国人メンバー2人に対するビザ業務まで放置し、2人はそれに関連して罰金を納付。前科がついたことまで知らされ衝撃を与えた。
精算された額が適切に支給されたかを確かめてみるための、清算資料も提供されていなかった。
公園少女側は「2021年6月の最後のアルバム活動以降、到底芸能活動ができない水準で原告を放置している。専属契約上の主要な義務であるマネジメントおよび清算資料提供義務違反による信頼関係が破綻しただけでも専属契約の効力を完全に喪失した」と主張した。
公園少女と関連したニュースは、昨年から一部のメディアで掲載されていた。
当時、オンラインコミュニティには公園少女の所属事務所が廃業状態をはじめ解体手順を踏んでいるという文が掲載された。
該当文によれば、公園少女の担当プロデューサーであるA氏は自身のツイッターを通じて「所属事務所THE WAVE MUSICが廃業した」と明らかにした。A氏は「事実上、所属事務所の名前だけがあるペーパーカンパニーに近かった。現在は廃業している。もう『公園少女』のメンバーたちも他の所属事務所への移籍も可能だろう」と話していた。
現在K-POP業界では1年にいくつものグループが生まれ、いくつものグループが解散している状況。もちろん、事務所とのトラブルも少なくないだろう。夢見る少年・少女たちが楽しくアイドル活動ができることを、ファンはただただ願うばかりだ。
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