昨年10月にアメリカのニュース雑誌『TIME』グローバル版の表紙を飾ったのはすでに有名だが、最近は、メンバーのJIMINが韓国文化体育観光部発行の週刊誌『ウィークリー共感』496号（3月25～31日）の表紙を飾った。韓国の伝統衣である韓服（ハンボク）に身を包み、扇子を片手に舞踊を披露するJIMINの姿に、世間は大きな関心を寄せた。
ソウル女子大学メディア映像学部で教授を務めるオ・ミヨンは、韓国コンテンツ振興院が去る2月に発行した情報誌『Hallyu Now』（韓流ナウ）を通じて以下のように分析している。
「現在はソーシャルメディアを中心に、ハングルの歌詞や我が国の情緒が盛り込まれた音楽を海外市場に直接アピールする傾向にある。BTSが2017年に『アメリカン・ミュージックアワード』で見せたステージは、『江南スタイル』以来停滞したアメリカのK-POPブームを再燃させるきっかけとなった」
アメリカの経済新聞『ウォール・ストリート・ジャーナル』は、韓流のブレイクについて「世界で韓流ほど成功した大衆文化を見つけるのが現在難しく、その中心には常に韓国のコンテンツ企業がある」と評価した。
なかでも、K-POPは全世界で50億ドル（約5500億円）といわれる巨大産業で、最近相次ぐインスタグラム、ツイッターといったSNS企業を経営するCEOの訪韓も、アメリカでのK-POPブームがひとつの要因として挙げられる。実際に、CJ ENMが主催する世界最大級の韓流フェスティバル「KCON」には昨年アメリカだけで14万7000人余りのファンが訪れている。
韓国コンテンツ振興院は、去る2月に開催されたアジア圏放送コンテンツ市場のためのイベント「2019 香港国際映画＆TVマーケット」（FILMART）で文化体育観光部と韓国共同館を運営し、香港、日本、台湾、シンガポール、ベトナムなどのアジア主要諸国を対象に1660万ドル（約18億円）の放送コンテンツ輸出成果を収めた。
これは昨年の1450万ドルと比較して15％ほど増加した数値で、今後の韓国放送コンテンツの繁栄に対する期待感を高めた。
