NewJeansのミンジ、ハニ、ダニエル、ヘリン、ヘインが、危うい“マイウェイ”を歩み続けている。
専属契約確認訴訟で“完敗”したにもかかわらず控訴の意向を示し、所属事務所ADORへの復帰を拒んでいるのだ。
10月30日午前、ソウル中央地裁民事合議第41部（チョン・フェイル部長判事）は、ADORがNewJeansメンバーを相手取って提起した専属契約の有効確認訴訟で、原告（ADOR）勝訴の判決を下した。
裁判所は「ミン・ヒジン前ADOR代表の解任だけで、ADORが専属契約に違反したとは見難い」とし、「ミン前代表はNewJeansを保護する目的ではなく、独立を目指して世論戦を展開した」と判断。ADORとNewJeansの専属契約は“有効”だと結論づけた。
また、「ミン・ヒジン前代表の解任によってマネジメントに支障が生じたとしても、ADORに業務遂行の計画や能力がないとは言えない」として、専属契約を解除する理由にはならないとも指摘。さらに、メンバー側が主張した“信頼関係の破綻”についても「契約当事者間の信頼が完全に崩壊したとは認めがたい」と結論付けた。
判決後、ADORは「約1年にわたる複数の訴訟で、当社が専属契約上のマネジメント会社であり、アーティストは当社とともに活動すべきだという判断が繰り返し示されてきた。今日の判決がアーティストにとっても、この問題を冷静に見つめ直す契機になることを願う」とコメントした。
一方のメンバーたちは“完敗”したにもかかわらず、即座に控訴を表明し、ADORへの復帰意思がないことを改めて示した。
彼女たちの法的代理人である法務法人セジョンは、「メンバーたちは判決を尊重するが、ADORとの信頼関係が完全に破綻した現状で、同社に復帰して正常な芸能活動を続けることは不可能だ」と声明を発表。続けて「一審判決に即時控訴する予定であり、控訴審では事実関係および専属契約解除の法理を改めて総合的に検討し、賢明な判断が下されることを望んでいる」と述べた。
その傍ら、“NewJeansの母”と称されるADOR元代表のミン・ヒジン氏は、新たな芸能事務所「OOAK」を設立。16日に法人登記を完了しており、芸能マネジメント代行、音楽・音盤制作および流通、コンサート・イベント企画など、一般的なエンターテインメント事業を目的とする会社だという。
NewJeansが控訴の意向を示したことで、ファンの待ち時間はさらに延びることとなった。5人は昨年11月28日に開いた緊急記者会見で、ADORとの専属契約を解除すると一方的に宣言して以来、独自の活動を予告していた。
ただし、これはメンバー側の“一方的な主張”であり、ADOR側は「専属契約は依然として有効」との立場を崩していない。
こうして法的対立が始まり、裁判所の「ADORの承認・同意なく独自に活動してはならない」という判断により、NewJeansは活動を停止。結果として、契約解除宣言から約1年もの空白期間を余儀なくされている。
ステージに立ちたいアーティストと、その活動を守りたい事務所が、同じ目標を掲げながらも対立している。その間に立たされているファン“Bunnies”こそ、最も苦しい立場にいる。
ADOR側は今もなお、NewJeansに復帰を提案している。今年6月、NewJeans側の「企画会社地位保全および広告契約締結禁止」仮処分の控訴が棄却された際にも、「デビュー3周年を迎えるNewJeansがさらなる飛躍を遂げられるよう、全力で支援する」とコメントしていた。しかしメンバーたちは、その手を取っていない。
今回の専属契約の有効性を再確認した一審勝訴後も、ADORは「マネジメント会社としての責務を改めて肝に銘じている。正規アルバム発売を含む活動準備は整っており、ファンのもとへ戻れるよう最善を尽くす」と発表した。
法的紛争と活動停止を終わらせ、再びステージに立つ道が示されたにもかかわらず、事態は動かない。
和解も終結も見えぬまま、ただ季節だけが変わっていく。だが、NewJeansを待つファンの心には、今も長い冬が続いている。
（記事提供＝OSEN）
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