日本を揺るがしている特大スキャンダルに、お隣・韓国も注目している。
発端となったのは、昨年12月に『女性セブン』が突如として報じた元SMAP・中居正広の女性トラブル。2023年に女性アナウンサーとトラブルを起こし、9000万円もの巨額の解決金を払っていたという内容だった。
その後、複数のメディアが、事件が起きた食事会にフジテレビ社員も関与していたと報道。フジテレビは会社として関与は無いと発表したが、現在は社内で常習的な“性上納”が行われていたのではないかという疑惑にまで発展している。
そして15日には、米投資ファンドのダルトン・インベストメンツが、フジテレビを傘下に置くフジ・メディア・ホールディングスに、一連の疑惑の対応として第三者委員会の設置を求めた。これを受けてか、17日午後に港浩一社長が記者会見を開くと発表された。
現時点では疑惑でしかないものの、もしも常習的な性上納が事実であれば、日本の芸能界の歴史でもトップクラスの不祥事となるだろう。そのためネット上では、多数のフジテレビの放送免許剥奪、中居正広の引退を求める声が上がっている状況だ。
このような前代未聞の状況に、お隣の韓国も注目しており、複数のメディアが報じている。
中居のスキャンダルが報じられた当初は、「50代国民歌手、性的暴行スキャンダル…被害者は25歳年下の女アナウンサー“示談金8億ウォン”」（『スポーツ朝鮮』）、「“日本国民スター”中居正広、アナウンサー性犯罪の加害者だったのか…“8億ウォンで合意”」（『SPOTV NEWS』）、「日本の国民アイドル、性犯罪スキャンダルが発覚“20代アナウンサーと8億台合意”」（『OSEN』）などと、一部のスポーツ紙、ウェブメディアが取り上げるのみだった。
だが、ここ数日は大手日刊紙や『朝鮮日報』（「女性アナウンサーの性上納スキャンダルが発覚した日本のフジテレビ」）、経済メディア『アジア経済』（「性暴行騒動を謝罪した日本の国民アイドル、“合意終わったから活動再開”」）も報じ始めたことで、より多くの韓国国民に知れ渡ったことだろう。
明日の記者会見で港社長は何を語るのか、そしてフジテレビ内での常習的な性上納は事実なのか。日本国民のみならず、韓国も注目している。
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