大韓体育会が、野球やサッカーの代表監督に対し、国家公認スポーツ指導者資格の取得を義務付ける案を推進する。
大韓体育会は今月開催予定のスポーツ公正委員会で、代表選抜及び運営既定の改正について議論した後、理事会の案件として上程する予定だ。
代表選抜規定15条「強化訓練参加指導者選抜基準」1項には、“強化訓練に参加する指導者は、2級以上の専門スポーツ指導者資格を所持しなければならない”と明示されている。オリンピックやアジア大会など、体育会主管の国際大会に出場する選手団の指導者に適用される。
これまで、プロ選手が主軸を担っていたサッカーや野球の代表監督は同条項の適用を受けてこなかったが、これからは他種目と同様に適用されるというのが、大韓体育会の構想だ。プロスポーツのバレーやバスケットボールの代表監督の場合、2級以上の専門スポーツ指導者資格所持者のみが志願することができる。
大韓体育会は昨年、監視院の監査でサッカーと野球の指導者選任が他種目と違うことに対する指摘を受けた。今後2年間は猶予期間とし、国家代表選抜の透明性と公平性確保のために必要な改正という点を強調している。
しかし、韓国サッカー界は突然の代表監督選抜基準の変化に当惑を見せている。サッカー界では代表監督の2級以上の専門スポーツ指導者資格の保有にあまりなじみがないからだ。
サッカーの場合、各大陸連盟や各国協会が発給する指導者資格が存在する。Kリーグ監督の場合はP級指導者資格を所持するか、教育を履修中でなければベンチに座ることができない。
各大陸連盟や各国協会で発給する指導者資格証が国際的な基準になっている中、「代表チームの監督やコーチとして活動するために、別途で国内だけの資格証が必要なのか？」という意見も出ざるを得ない状況となっている。
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