日韓戦を前に韓国サッカー協会（KFA）が慌ただしく動いている。解決すべき課題があまりに多いためだ。
KFAは現在、日本サッカー協会（JFA）からの要請に基づき、来る3月25日に日本で国際親善試合を開催する案を検討している。
今月末の国際Aマッチ期間では本来、韓国と日本は2022年カタールW杯アジア2次予選を戦う予定だった。だが、新型コロナウイルス感染症の影響で日程が6月に延期となったため、空白が生まれた状態だった。
日本は今夏の東京五輪を前に国内での国際試合開催を証明できるパートナーとして、韓国を選択したものとみられる。
韓国側としても、6月の2次予選前にチームの状態を確認できるほか、一定水準のAマッチ招待費も得られる。そのため、日本からの提案を受け入れる方向のようだ。
最大の問題は防疫だ。韓国代表は昨年11月、オーストリアでの国際Aマッチ期間に選手内から複数の感染者が発覚する苦い思いを経験している。仮に今回も感染者が発生するようなことがあれば、韓国国内からの批判は避けられないだろう。
KFA関係者は「その点を勘案し、チャーター機を投入する案も考慮している。最大限防疫に力を注ぐべきということを認知している」と話した。
Kリーグからの代表派遣問題も解決しなければならない。KFAは海外組合流も視野に日韓戦実現に動いているが、もしも海外組の合流が不可能となれば、Kリーグ所属選手だけで代表メンバーを組み、日本に向かわなければならない。
ただ、国際サッカー連盟（FIFA）は代表招集によって5日以上の隔離が必要となる場合、クラブが所属選手の派遣を断ることができる規定を昨年から設けている。
韓国は基本、2週間の自主隔離期間を設けているため、Kリーグの各クラブは所属選手の代表派遣を拒否する権利がある。
仮に韓国代表が3月25日に日本で試合を行い、翌26日に韓国に帰国すれば、そこから4月9日まで隔離期間を過ごさなければならない。となれば、Kリーグで最低2試合以上の欠場は避けられないことになる。
KFAはこの課題を解決すべく、政府の協力を求めている。隔離期間を1週間に短縮し、各クラブへの影響を最小限に抑える計画だ。
KFA関係者は「肯定的な雰囲気に流れている。政府から許可を得られれば、（サッカー国家代表トレーニングセンターのある）坡州（パジュ）で1週間だけコホート隔離（集団隔離）を実施し、終わり次第、各クラブに復帰させる案を考えている」と述べた。
とはいえ、隔離期間が1週間に短縮されてもFIFAの定めた日数は超えるため、各クラブの拒否権は有効なままだ。そこで、KFAはKリーグを管轄する韓国プロサッカー連盟や各クラブとコミュニケーションを取り、招集を要請する見通しだ。
また、代表率いるパウロ・ベント監督とも協議を行い、各クラブからの招集人数を制限して特定のクラブが大きな損害を被らないようにする構想も立てている。
代表関係者も「Kリーグの協力なしには日韓戦を円滑に行うことはできない」とし、各クラブの協力が必要である点を強調した。
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