BTS（防弾少年団）のグループ活動中断に、全世界のメディアが注目している。
イギリスの『BBC』は、「BTSはグループを解体するわけではないが、途方もないファンを率いて、最全盛期を享受する状況を考慮すれば、K-POPを越えて世界の音楽界と大衆文化の分野に大きな波紋を及ぼすものと見られる」と伝えた。
それだけでなく、アメリカの『CNN』『ブルームバーグ』など大手メディアも、今回のニュースを大々的に報じている。
先立ってBTSは6月14日21時、BTS公式YouTubeチャンネル「BANGTANTV」で公開された動画「2022チン防弾会食」で、デビューから9年が経った今、グループ活動の暫定中断を宣言。中断理由には個人の成長を挙げ、ソロ活動を予告している。
まだ解散したわけではないが、世界のトップに立ったK-POPグループとして、今がまさに全盛期といえるBTSだけに、彼らの活動中断による影響が早くも出ている。
本日（6月15日）9時30分、韓国株式市場ではBTSが所属するHYBEの株価が前日比20%以上も下落した約14万5000ウォン（約1万4500円）だった。一時は14万ウォン（約1万4000円）まで下落し、過去1年間（52週間）の最安値を更新することとなった。
同日、ハナ金融投資はBTSのツアー日程などが未発表となったとし、最も保守的な仮定の上で、HYBEの目標株価を36万ウォン（約3万6000ウォン）に下方修正した。
そしてBTSが入隊する場合、HYBE売上の減少額は約7500億ウォン（約750億円）前後と推定。アルバム、コンサートツアーなどで約5000億ウォン（約500億円）、グッズなどのMD（マーチャンダイジング）での売上が約2500億ウォン（約250億円）と推定されている。
ハナ金融投資のイ・ギフン研究員は、「BTS軍入隊関連の不確実性で、株価が大幅な調整を受けている」とし、「現在の企業価値は底に近い状況」と説明した。
最近では米ホワイトハウスでジョー・バイデン大統領と会談を行うなど、もはや一アーティスト以上の存在ともいえるBTS。彼らの活動中断の余波は、これから本格化する見通しだ。
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