ロシアのウクライナ侵攻によって国際秩序が急変しているなか、韓国をはじめ、他国の文化界でもロシアの侵攻を批判する立場を表明している。
国際映画批評家連盟（FIPRESCI）韓国本部は3月2日、「ロシアのウクライナ侵攻が全世界に衝撃を与え、戦争反対の糾弾とデモが続いている。国際映画批評家連盟・韓国本部は、ロシアのウクライナ侵攻に反対する」という声明を出した。
続いて、韓国本部は「パンデミックと気候危機によって全地球的な危機を克服しなければならない時期に、軍事力を使って他の主権国家を占拠しようとするロシアの前近代的な野蛮性を批判する」とし、「ロシアは地球の安全と平和を追求する世界民主市民に対する攻撃を中断しなければならない」と主張した。
そして「ウクライナの映画批評家たちが“ロシアの孤立に賛同し、ロシアが関与した映画や映画祭、その他の文化イベントにオンラインで、あるいは他の方法で参加しないでくれ”と訴え、FIPRESCI韓国内のメンバーはボイコットを実践することで連帯することになる」と伝えた。
先立って2月24日（現地時間）、ロシアのウラジーミル・プーチン大統領が奇襲的にウクライナ侵攻を指示した。その結果、ウクライナの首都キエフをはじめ、主要都市に数百発のミサイル攻撃が注がれた。わずか9時間で首都キエフの近くに突入したロシアの兵士たちは、北部、東部、南部で全面的な侵攻を敢行。初期に「精密武器で主要軍事施設だけを攻撃した」というロシア国防部の発表とは異なり、民間人の被害も少なくなかった。
そんな状況を受け、『宮廷女官チャングムの誓い』女優イ・ヨンエがウクライナを慰労するために1億ウォン（約1000万円）を、アメリカ俳優ライアン・レイノルズは100万ドル（約1億1500万円）を寄付した。アメリカ俳優兼監督のショーン・ペンはキエフ現地でドキュメンタリーを制作中であり、ロシア系シンガーソングライターのレジーナ・スペクターはプーチン大統領をドイツ・ナチスに例えた。日本の起業家で楽天会長の三木谷浩史は10億円を寄付することにした。
カンヌ国際映画祭側も去る3月1日（現地時間）に公式入場文を発表。「ウクライナ国民とその領土にいるすべての人々に支援を拡大したい」とし、「私たちはこの容認できない状況に反対してロシアとその指導者たちの態度を糾弾する人々と共に声を出す」と話した。
カンヌ側は今年開かれる「第75回カンヌ国際映画祭」に、ロシア映画およびロシア映画祭関係者を招待しないと発表した。「私たちはロシア公式代表団を歓迎せず、ロシア政府と関連する人々の出席も受け入れないことに決めた」とし、「ナチス独裁に対する抵抗で1939年に始まった歴史に忠実なカンヌ映画祭は、暴力、抑圧、不義を批判する声を高める芸術家たちに常に奉仕する」と公言した。
ロシアのウクライナ侵攻で、米露関係はさらに悪化した。米露関係の悪化は、必然的に中露協力を引き起こす可能性がある。そんな不安定な国際情勢が朝鮮半島にも大きな影響を及ぼすことが予想される。日米韓に対抗し、中国・ロシア・北朝鮮の三角同盟構図が相当期間、固着化すると見られる。
なお1994年に創立した国際映画批評家連盟・韓国本部はカンヌ、ベルリン、ヴェネツィアなど世界国際映画祭をはじめ、世界中で開催される中小規模映画祭の審査委員として活動している。
（記事提供＝OSEN）
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