BTS（防弾少年団）の“兵役問題”が世論調査で決まることになるかもしれない。
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8月31日、イ・ジョンソプ国防部長官は国防委員会全体会議で「今日の朝の会議で、参謀たちに指示した」とし、「デッドライン（期限）を決めて結論を出すようにと言い、世論調査を早くやろうと指示を出した」と明らかにした。
続けて「BTS問題は様々な議員の意見を総合し、経済的なことだけでなく、憲法的な価値、文化的な価値など、多様な次元で国家利益を考慮しながら慎重に決定するが、できる限り早く決定するようにする」と述べた。
先立って、ソル・フン議員が「国民たちがBTSの兵役問題をどう見ているのか早く把握し、対処する必要がある」とし、国防部が世論調査をするべきと主張していた。
これまで国防部はBTSの兵役問題について慎重な立場を取ってきたが、期限を決めて結論を出すと明言しただけに、注目が集まっている。また、早々に行われるという世論調査の結果が判断に大きく影響することになりそうだ。
なお現行法のままの場合、1992年生まれで今年満30歳になるBTSのJINは、今年12月31日までに入隊しなければならないとされている。
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