「悔しくて仕方がない」と、ある男性俳優のセクハラ発言と暴言で引退を決意したという女優ホ・イジェ。その“既婚男性俳優”が絞られている状況で、ホ・イジェは最終的に暴露を続けるのではなく、沈黙を選んだ。
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その理由として「訴訟があるから」とし、名誉棄損で訴えられる可能性について言及したホ・イジェ。はたして本当に法的に問題になるのだろうか。
去る10月6日、法律チャンネルを運営するパク・チヨン弁護士がYouTubeチャンネル「弁護士JYP」を通じて、「ホ・イジェの沈黙、名誉棄損罪が成立するからだろうか」という動画を公開した。
パク弁護士は、「名誉毀損や侮辱罪は事案に応じて同じ発言をしても、有罪か無罪か、また処罰の程度がとても変わる可能性がある犯罪」とし、言い換えれば事案ごとによく見なければならならないと説明した。
続いて彼女は、情報通信網法上の名誉毀損を挙げ、ホ・イジェがYouTubeを通じて疑惑を暴露したため、その点で名誉毀損が成立する可能性があると伝えた。
しかし情報通信網法上の名誉毀損と刑法上の名誉毀損で異なる点は、誹謗の目的がなければならないという点だ。
そもそも名誉毀損の成立要件を見ると、まず公然性が必要なのだが、今回の件はすでに多くの人に知られているだけに要件を満たしている。第2に、被害者が特定される必要があるのだが、それもほぼ一人で絞られた状況であるため、特定されたと見られる。最後の要件となるのは、名誉毀損的な事実や虚偽事実を話したかどうかだ。
特に今回はMeToo運動のように性犯罪について話したので、名誉毀損的と見られる可能性がある。
ただパク弁護士は、「事実なのか虚偽なのかについては、今の段階で知ることはできないが、ホ・イジェが実際の被害者だと主張しているので、本人が体験したことを言ったという点で、問題（事実である可能性が高いという趣旨）になる素地が非常に多い」と話した。
さらにその内容が撮影をしていた場所であるため、監督、俳優、他スタッフがいた可能性も高いという。その誰かが、これは真実だと言ってくれれば、事実である可能性は99％に見える状況だと説明した。
それと共にパク弁護士は、「この部分は今では知る術がないので、もし事実だと仮定すると、誹謗の目的が追加で必要となるが、これが刑法上の名誉毀損と違う部分」と強調し、公共の利益がある場合は誹謗の目的が否定されると伝えた。
公共の利益が認められる場合、被害者として特定された人が公人であるか私人であるか、あるいはホ・イジェが明かした主題が国民的な関心事であるか、または社会的に国民的な議論を引き起こす可能性がある内容なのかを見るということだ。
そういった法的な部分をホ・イジェの事件と組み合わせると、「芸能界の撮影現場の雰囲気や悪習を告発するという部分がある。実際に、ある中堅女優が“こんな文化が芸能界には明らかにある”という趣旨で発言したりした」とし、「多くの状況から、また芸能界のMe Too運動の性格からも社会的な関心事であり、今後議論の余地を残すテーマと見られる」と、自分の意見を伝えた。
実際に国民的な関心があったため、とある俳優のファンクラブが疑惑を否定した状況なのだ。
パク弁護士は、「この程度ならホ・イジェの発言が真実であるということを前提にすれば、罪にならないと思う」と整理し、「ただホ・イジェが罪にならないとしても、相手が告訴した場合、警察署に呼び出されるなど苦労を経験することになるため、訴えることができない可能性もある」と、ホ・イジェの心境を推し量った。
最後にパク弁護士は、「よって、この人が追加で暴露しないのは真実ではないからという趣旨で見ることは間違っている。ただ今の段階で、ホ・イジェが“真実である、違う”ということを確定的に言うことにも問題がある」とし、「この部分に対して誰かが暴露をしたり、告訴・告発をしたりしない限り、このまま消えていく可能性が高い」と予想した。
（記事提供＝OSEN）
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