BTSやSEVENTEENが所属するHYBEのアーティストに対する誹謗的なコンテンツを制作・流布した容疑をかけられているコンテンツ系スタートアップ「ファストビュー」の元社員が、ついに検察に送致された。
5月22日、業界関係者や捜査当局によると、ソウル水西（スソ）警察署は最近、ファストビューに所属していたA氏を情報通信網法上の名誉毀損および侮辱の容疑で検察に送致した。
A氏はチーム長級の人物で、すでに退職しているが、容疑が認められたことから、今後の捜査の範囲にも注目が集まっている。
これに先立ち、HYBEは2024年、YouTubeチャンネル「PeopleBox」と「Daissue」に掲載された動画が、自社および所属アーティストを悪意的に誹謗していると判断し、告訴状を提出した。
問題となったコンテンツには、ILLITのメンバーがNewJeansメンバーを狙って特定の食べ物について言及した、HYBEのアーティストが特定の宗教と関係しているといった、事実かどうか確認されていない刺激的な内容が多く含まれていた。
HYBEはこのような行為を、特定の企業およびアーティストを意図的に貶める「逆バイラル（ネガティブバズ）」の一環とみなして捜査を依頼。実際、物議を醸した多数の動画は、過度な憶測や確認されていない噂を既成事実のように装い、世論を歪めているとの指摘を受けた。
これにとどまらず、HYBEと傘下レーベルであるSOURCE MUSIC、BELIFT LABは、2024年8月、ファストビューが運営する計7つのチャンネルに対して損害賠償を求める民事訴訟も提起した。
続く9月には、米カリフォルニア州北部地区地方裁判所に対して、YouTubeチャンネル運営者の身元を特定するための召喚状まで申請し、運営者の特定を進めた。
今回の事件で注目されるのは、A氏が単独で問題の動画を企画・実行したのかどうかという点だ。もし会社としての指示があった場合、組織的に特定のアーティストを狙った中傷コンテンツが制作されていた可能性も否定できない。
なお、ファストビューは2015年に設立されたコンテンツスタートアップで、「PeopleBox」「Daissue」「Sgwang」「New AUTOPOST」「Meme Media」など、複数のYouTubeチャンネルおよびオンラインプラットフォームを運営している。
（記事提供＝OSEN）
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