日本は2014年にアディダスと7年9カ月間、250億円に上る超大型契約を締結した。
当時、日本サッカー協会（JFA）は、アディダスとナイキ、プーマなど複数の会社との交渉の末、アディダスと再契約を選択したが、入札競争が激しかったという。
日本の場合、ユニホームや用品販売の収益が莫大だ。
Jリーグだけでも年間売り上げが1000億ウォン（約100億円）を突破しており、JFA1年の売上も1700億ウォン（約170億円）に達するとされている。
ブランドイメージはもちろん、売り上げにも大きな影響を及ぼすため、用品メーカーにとってJFAとの契約は魅力的に感じられる。自然と競争体制が形成され、契約額は上昇する。
一方、Kリーグは各クラブが慢性的な赤字に苦しんでおり、KFAの2020年の年間予算は963億ウォン（約96億円）に過ぎない。
韓国にとって日本のサッカー市場は比較対象ではない。
韓国は期待売上が少ない上、他の会社との競争が行われないため、契約金額を巨額につり上げることは難しい。KFAの関係者は、「他のブランドが積極的に参入していたなら、結果は変わっていた可能性もあるが、そうした構図は作られていない」と語った。
韓国のサッカーファンのナイキに対する否定的な世論は、2018年に新しいユニホームを発表した後に急激に形成された。
ナイキがスポンサードする他の国に比べて、誠意がないという評価が支配的だった。
当時、ナイキとKFAが協議した末、新しいデザインを披露したが、上下いずれもデザインパターンを入れず、シンプルすぎると批判が多かった。
ナイキが韓国だけを冷遇しているのではないかという声が出たほどだ。しかし、ナイキが韓国を冷遇したなら、今回のように再契約を結ぶ理由はない。
ただ、いずれにしてもデザインが大衆を満足させなかったと見るのは正しい。その代わり、双方は当時の意見を受け入れ、今年発表する新しいユニホームのデザインには、以前より心血を注いで制作しているという。
KFAの関係者は「今回は多くの変化があるだろう」と話し、新デザインを予告した。
