韓国サッカー協会（KFA）と韓国プロサッカー連盟（Kリーグ）が野心を持って取り組んだ“代表戦＆Kリーグ統合中継権”の業者選定は不発に終わった。
【関連】韓国サッカーの年俸はJよりも高いか低いか。Kリーグ2019年選手年俸が公開に
1月13日、KFAとKリーグは報道資料を通じて、“Kリーグ中継権”の優先交渉業者にJTBCを選定したと発表した。
第2次入札受付を13日15時に締め切った段階で、最小提案金額である年間250億ウォン（日本円＝約25億円）以上の金額を提示した業者はいなかった。
しかし、交渉の過程でJTBCがKリーグの中継に積極的な意向を示したことで、Kリーグ中継権の優先交渉業者に選ばれた。
KFAは、最良の条件を提示したJTBCと先に中継権交渉を行い、時間をおいてA代表マッチを含む代表戦について議論する計画を立てている。
韓国プロサッカー連盟の関係者は「JTBCは第1次入札段階からKリーグ中継権への関心があった。2月末のKリーグ開幕前までには交渉を終える計画だ。中継期間と金額についてはより具体的に話し合う必要がある」と明かした。
KFAとKリーグは昨年11月、新たな中継業者探しに取り組んだ。韓国サッカーの二大巨頭とも言えるKFAとKリーグが史上初めて取り組みを始めた統合中継業者選定は、市場に新たなパラダイムを提示し注目を集めた。
近年の代表Aマッチでのチケット完売や好調なKリーグの興行を受け、韓国サッカーの価値を再び証明できるチャンスとも期待されていた。
しかし、ふたを開けると昨年12月9日の第1次入札は流札となるなど、中継業者探しは困難を極めた。
結局、第1次入札では制限していたコンソーシアム構成を第2次入札前に認めるなど、より多く企業が入札できるようにした。
それでも、以前と比べ50%以上の高騰が確実な放映権料が、結果的に足を引っ張った。当初、KFAとKリーグ内部での議論を通じて設定された最低提案金額に対する市場の反応とも見て取れた。
KFAは、地上波やケーブルテレビ局が主導するスポーツ中継市場がニューメディア中心に再編成される現状で、韓国サッカーの価値が認めてもらおうと統合中継権の交渉を始めた。
しかし、国内ニューメディア事業者が韓国サッカーに対して関心を示していなかったり、既存の地上波及び統合編成チャンネルが広告市場の低迷を理由に放映権料の削減を主張したりするなど、道筋は困難を極めた。
KFAは地上波及び総合編成チャンネルと放映権交渉を続ける一方、ニューメディア部門に関心を見せた海外業者と交渉を行い、中長期的にニューメディア市場を開拓する構想を見せた。
KFAの広報マーケティング室長を務めるイ・ジョンソプ氏は、「代表戦の中継権について焦る必要はない。仮に契約が遅れる場合、試合ごとに中継権を販売することも考慮している」と今後の見通しを明かした。
前へ
次へ
