元SMAP中居正広氏の女性トラブルをめぐるフジテレビの一連の問題には、韓国メディアも注視を続けている。
ここ数週間、日本はとても騒がしい。とあるテレビ局で起きたスキャンダルのためだ。
出演オファーのために女性アナウンサーが不適切な方式で動員され、これを収拾して釈明する過程も問題が多かった。批判の世論が沸き起こり、テレビ局の社長と会長が相次いで辞任した。
しかし、事態は沈静化せず、悪化の一途をたどっている。もはや局の存廃が取りざたされる羽目になった。日本を代表する民放テレビ局の一つ、フジテレビのことだ。
騒動の引き金となった事件は前述のスキャンダルだ。
だが、決定的に反感が生じ始めたタイミングはそれ以前に遡る。大谷翔平（30、ロサンゼルス・ドジャース）に関連したトラブルである。
フジテレビは昨年、大谷の新居に対する“過剰取材”で物議を醸した。ドジャースに移籍して新たに購入した邸宅だが、ドローンも使用して空撮したことで非難が殺到したのだ。そのうえ、近隣住民にも突然カメラとマイクを突きつけてインタビューを敢行するなど、不快感を誘発する行動の数々を指摘された。
このため、プライバシー侵害と安全問題が浮上した。ドジャースと大谷本人が強く異議を唱えたことで、一時は局の取材パスが没収されたという噂も流れた。
その後、フジテレビは番組MCが一時的に謝罪したが世論が沈静化せず。結局、社長も頭を下げなければならなかった。
それでも、大谷の怒りは収まらなかった。ワールドシリーズ優勝直後、とあるメディアからインタビューを求められた大谷は、怒った表情で拒否する姿が中継画面に映った。これがフジテレビだったという噂が流れていた。
フジテレビは昨年2月の春季キャンプでも問題を起こした。大谷のものとみられる車両内部を隅々まで画面に露出させ、番組関係者もSNSに投稿した事実が明らかになったのだ。このため、ドジャースがクラブハウスへの出入りをしばらく制限したりもした。
この過程で、日本国民の世論は急激に悪化した。彼らにとって、大谷は「英雄」や「スター」以上の存在であることは言うまでもない。
こうした“非好感マイレージ”が溜まりに溜まった状態で、今回のスキャンダルによって臨界点を越えたというのが一般的な分析だ。
スキャンダルが初めて知られたのは昨年12月だ。中居正広氏を渉外するため、テレビ局職員の女性アナを動員し、この過程で被害者が望まない身体接触がなされたという事実が世の中に知らされた。“性接待”、あるいは“性的暴行”と見なされるものだ。さらには、これを局幹部がそそのかしたり、知っていながら放置したりした可能性も浮上したのだ。
また、対処の過程にも批判が殺到している。
フジテレビは今年1月17日に釈明記者会見を行ったが、特定メディアだけを選別して出入りさせた。また、選ばれたメディアでさえも「動画撮影禁止」「写真写真は10分以内」などの但し書き条項をかけた。会見の内容も、謝罪なのか言い訳なのかわからない中途半端なスタンスで一貫した。
すると、世論が急激に悪化し、主要な広告主が流出し始めた。トヨタ自動車や日本生命、マクドナルド、セブンイレブンなどがCM放映をキャンセルしたのだ。ほかにも、80社近い企業がCMを差し止める事態につながった。そのため、CMを公共広告で埋めるという前例のないことも起きた。
結局、1月28日に2度目の記者会見を実施。嘉納修治会長、港浩一社長は辞任を発表した。
1959年に開局したフジテレビは、日本の代表的な民放テレビ局だ。バラエティやドラマ、アニメなどで多くのヒット作を生み出し、「視聴率の帝王」と呼ばれた。特に月曜日の21時から放送する連続ドラマは「月9」と呼ばれ、お茶の間の愛を独り占めした。
しかし、メディア環境の変化とともに衰退の道に入った。実際、2015年以降から苦戦が続いた。
これを挽回するため、スポーツコンテンツへの注力を始めたわけだが、過度な“芸能的接近”でしばしば問題を起こした。大谷をめぐる騒動がその端的な例だ。
昨年のワールドシリーズは巨額を費やして放映権を獲得し、最高視聴率13％という外面的な成果は得た。
だが、優勝後に映った大谷の怒った表情が、局のイメージに致命的な悪影響を及ぼしたと評価されている。
また、フジテレビは日本時間未明、あるいは早朝の時間帯に行われたワールドシリーズを夕方の時間帯に再放送、またはハイライト番組に編成し、球界から猛非難を浴びた。再放送やハイライト番組の時間帯が、日本シリーズ（福岡ソフトバンクホークス対横浜DeNAベイスターズ）の試合時間と完全に重なっていたからだ。
これには日本野球機構（NPB）が強く抗議し、取材パスを一時的に没収。また、NPBが主催する授賞式やトライアウト、春季キャンプなどの主要イベントも“出禁”となる可能性も伝えられていた。
ちなみにフジテレビは、東京ヤクルトスワローズの持分を保有している大株主グループの一つだ。だが、読売ジャイアンツや阪神タイガースといった人気球団との試合以外は、中継放送に消極的だと非難を浴びたこともある。
（記事提供＝OSEN）
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