シーズン終盤に中断された韓国屋内プロスポーツリーグの再開が、ますます難しくなる見通しだ。
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チョン・セギュン国務総理は3月21日、国民に向けた談話で「集団感染のリスクが高い宗教施設と屋内体育施設、遊興施設は今後15日間、運営を中断するよう強く勧告する」と伝えた。
また「今後15日間が新型コロナとの戦いで勝機をつかむ決定的な時期と認識し、いくつかの高強度の措置とともに、国民の皆さんにお願いの言葉を申し上げたい」とし、2週間の施設利用の自制を促した。
新型コロナウイルスが全世界に感染拡大しているが、国ごとに対処方法は異なっている。韓国は、ヨーロッパ、北米、中東とは異なり、新型コロナによる移動制限令や通行禁止令などを発効していない。
複数の施設の利用自制を促した今回の勧告は、現在までで最も強度の高い措置だ。
韓国政府は、屋内スポーツ施設も新型コロナの感染リスクが高い場所と見ている。ジムやフィットネスセンター、体育道場をはじめ、多くの人が集まるプロスポーツの競技場も自制すべき施設に含まれる。
韓国政府はひとまず4月5日まで、施設の運営を中断したいと考えている。政府が出した措置は、屋内プロスポーツである男女プロバレーボール、プロバスケットボールのリーグ再開に、少なからぬ影響を与えるものと思われる。
去る3月10日から女子プロバスケットボール（WKBL）がシーズンを中断し、韓国の屋内プロスポーツは“オールストップ状態”となった。コロナの恐怖が長期化し、最も遅れてシーズンを中断したWKBLは3月20日、電撃的にシーズン早期終了を宣言した。
残りの室内プロスポーツ団体も、近いうちに今後の日程を決定する。
3月19日の理事会で合意点を見つけられなかった韓国バレーボール連盟（KOVO）は3月23日に理事会を開く予定で、男子プロバスケットボールを主管するKBLは3月24日に理事会を開催する予定だ。
KOVOは次期シーズンの準備のために、遅くとも4月中旬には今シーズンが終わらなければならないとの立場。そのためリーグ再開の時点を4月第1週としている。3月1日からリーグを中断しているKBLは、4週間後の3月29日のリーグ再開を目指したことがある。
プロスポーツ団体が目指しているリーグ再開や開幕時期は、いずれもコロナの影響がある程度解決されなければならないという前提条件を持っている。だが現在も韓国では一日100人前後の新規感染者が報告されている。
韓国政府による施設の運営中断措置が、室内プロスポーツ団体の決断にどんな影響を与えるか注目が集まる。
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