アメリカは東京五輪の延期を望んでいる。オリンピック参加が有力視されている代表級選手たちも同じ意見だ。
アメリカがオリンピック延期または中止を主張すれば、いくら国際オリンピック委員会（IOC）の意志が固くても強行することは難しい。アメリカは最大のオリンピック後援国だからだ。
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USAトゥデイは3月23日（日本時間）、「アメリカオリンピック委員会とパラリンピック会が代表級選手300人と新型コロナウイルス感染症と東京五輪などをテーマに討論を行った。2時間ほど会議をした後、オリンピックの延期に関する緊急アンケート調査を行ったが、全体の70％が延期を選択した」と報じた。
アンケート調査は3つの質問項目だった。
東京五輪と東京パラリンピックの演技を支持するかを問う最初の質問に、全体の70％が延期を選択した。「推移を見守るべきだ」という慎重論は23％で、残りは回答がなかった。
「東京五輪が予定通りに開催されることを望むか」という質問には、41％が反対の意思を示した。34％は「複雑な状況なので、より多くの情報が必要だ」という意見に投票した。
競技に出場する選手らが東京オリンピック正常開催に反対したのは示唆するところが大きい。
