TWICEらが所属するJYPエンターテインメント代表でプロデューサーのバク・ジニョンは2015年放送の番組で、「音源買占めは存在するものと思われる」と話していて、ロコとDinDinも歌と発言を通じ、買占めの問題を公論化した。
ある歌謡界関係者は、「ミュージシャンが業界内部の恥部を公にするのは決して容易ではない。芸能会社やミュージシャン間の付き合いや利害関係を考慮しなければならず、流通会社との関係も考えなければならない。産業内部の秩序と衝突が避けられない」とした。
また「ヒップホップアーティストやベテラン歌手のソン・シギョンのように、独自に活動して発言の制限を受けないミュージシャンを中心に所信発言が続くのは、このような関係と無関係ではない」と述べた。
この関係者は「K-POP界で最近1～2年の間に音源買い占め疑惑は、各種の“～らしいぞ通信”を量産するなど、業界の秘密が定説のようになっている。皆が知っているが、隠している状況だ」とし、「問題は、買占めをしていない歌手にまで飛び火していることだ。 歌手同士でも互いを信じられず、疑惑の視線を送るが、大衆はどうだろうか。悔しさを感じる歌手、制作者も多いはず」と残念がった。
音源買占めに関しては、過去に調査がなかったわけではない。
2013年にはSMエンターテインメント、YGエンターテインメント、JYPエンターテインメント、スター帝国などがソウル中央地検にデジタル音源使用回数の操作行為に対する告発状を提出したが、被告人がはっきりしていない状況できちんと調査が行われず、結局は証拠不十分で不起訴処分が下された。
昨年もSHAUNやNiloの音源買占めをめぐる議論が起きると、文化体育観光部が調査に乗り出したが、「行政機関が調査するのには限界があった」として、事実上、両手を挙げた。
また別の関係者は、「責任を感じた告発人が出たくても、被告人を特定したり、直接証拠収集が難しい状況だ。結局、政府や捜査機関の強制的な調査が絶対的に必要な事案だ。音源サイトのオリジナルデータに対する専門家の調査、検察や警察の調査が並行されてこそ、解決の糸口をつかめる事案だ」と指摘した。
すでにK-POP界全体が“不信の沼”に陥っている音源買占め騒動。お互いに買占めに対する疑いの目を向けるなど、市場秩序が乱れている。専門家らは政府や検察、警察が強制的な調査に乗り出すべきではないかという意見を出している。
