韓国芸能界の事件・事故に関係者が頭を痛めている。
最近の韓国芸能界では俳優のキム・ソンホを皮切りに、スタッフのいじめ問題、中堅女優の二股、大麻仕様など、芸能人のプライベートと関連した暴露が後を絶たない。
さらに、数年前のMe Tooやビットゥ（借金の韓国語“ビッ”とtooを合わせた造語。有名人の家族の詐欺や、借金を返さなかったという事実によって起きた社会現象）で、関係会社が日程に支障をきたし、困惑していたが、再び悪夢が訪れている。加えて“ウィズコロナ”が本格化し、脱非対面活動を準備している関係者たちの雰囲気は、それこそ致命的だ。
制作会社の関係者は、「緊張の連続だ。キャスティングの前は性向から個人SNS、知人まで素行調査をせざるを得ない」とし、「最大限気をつけると言っているが、いつ、どのようなことが起こるか分からないので非常にもどかしい」とため息をついた。
このような変化に伴い、自然に契約書の内容も複雑化したという。かつては契約期間中のスキャンダルや結婚などに集中していたとすれば、現在は個人のプライベートな部分で詳細な調整を行っているという。また、違約金の負担に関する条項も、事案によって所属事務所とタレントが支払う方式も複雑になった。
現在の状況について広告業界関係者は、「これまではトップスターだけに限られていた素行調査が、今では新人にまで範囲が広がっている。SNSやユーチューバーの暴露、掲示板などに公開された暴露は、芸能人でなくても関心を持つためだ」とし、「こうした問題点をセキュリティできるのが仮想インフルエンサー（Virtual Influencer）になってしまった。当面、これに対する需要は持続するだろう」との見通しを示した。
反面、代替できないドラマや映画関係者たちの心配は、なかなか減っていない。新人1人でも、噂の主人公として有力視される場合、編集は必須になった。また、確認されていない噂でも、名前の挙がった芸能人はキャスティングの対象から除外されている。
制作会社の関係者は、芸能人の素行調査や過去探しを専門に扱う人材投入を巡り、悩んでいるのが現状だ。
そして、現在とあるドラマを準備中の制作会社関係者は、「『イカゲーム』の人気により、K-コンテンツはより自由で機会の場が広がったが、最近は数人の芸能人の悪いニュースにまた悩み始めているのが事実」とし、「最大限のリスクを減らすため、専門担当チームを構成するか諮問委員まで悩んでいる」と説明した。
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