東京五輪は、誰からも歓迎されないオリンピックとなってしまうのか。
イギリスの『デイリーメール』は3月19日（日本時間）の報道を通じて、国際オリンピック委員会（IOC）と日本の2020東京五輪強行の意志を真っ向から批判した。
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同メディアは「日本の恥ずべきオリンピック（Japan's Shame Games）」というタイトルで、新型コロナウイルス感染症で世界中が病んでいる現状で、IOCと日本が無理にオリンピック開催を推進する背景を説明し、指摘した。
『デイリーメール』は、IOCと日本が強行しようとする背景として“お金”を挙げた。
日本がオリンピック準備のために200億ポンド（約25兆円）も投資した状況で、ともすればオリンピックを中止・延期すれば、金銭的な損害が甚大であるため、簡単には決定できないということだ。
同メディアは「大会が取り消されれば基盤施設に投資した100億ポンド（約12兆5400億円）ほどの損害が発生する」と分析した。
さらに同メディアは「日本は今回のオリンピックを通じて、自らの革新的かつ現代的な面を見せるショーケースとして活用したい」とし、日本がオリンピックを強行する理由として、全世界にその功績を誇りたいという意志を挙げた。
日本の立場としては容易にオリンピックを中止できないのが事実だが、現在の全世界な雰囲気を見ると、オリンピックの強行は事実上“迷惑”に近い。
新型コロナウイルス感染者は、全世界で20万人を超えた。アジアはもちろん、欧州、北米などほとんどの国が困難に直面している。
オリンピックに出場しなければならない選手すら、きちんとトレーニングできずにいる。そのためアメリカのドナルド・トランプ大統領まで「1年延期したほうが良い」と公式発言した。
世界中からオリンピックの強行を芳しくない視線で見る中、IOCと日本は“マイウェイ”を歩いている。現在、日本の場合、新型コロナウイルスの検査をほとんどせず、疾病拡散の状況を隠しているとも指摘されている。
『デイリーメール』は「日本が新型コロナウイルスのためにオリンピックを諦めたからといって非難されることはない」とし、日本の決断が必要と強調した。
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