ACL再開後の“運営方式”は「秋春制か、縮小運営か」

3月初め、アジア・チャンピオンズリーグ(ACL)再開時期を考慮していたアジアサッカー連盟(AFC)は予期せぬ事態に直面した。

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新型コロナウイルス感染症に対する国ごとの温度差が大きいばかりか、2020年東京五輪延期の可能性が台頭したからだ。結局、オリンピックは3月24日に“1年程度の延期”がされることが決まった。

これを受け、AFC内部でも慎重論が提起されるようになった。

新型コロナの影響で中断中のACL

韓国プロサッカー連盟のクラブ支援セクションのパク・ソンギュンチーム長は「AFCは3月20日頃、新しい日程を発表しようとした。しかし東京五輪の延期に関する話が盛んに行われていた時期だったので、慎重に見守っていたという。結局、東京五輪が延期されたが、こうした状況で5月からACLを再開するのが正しいかについて、内部的に頭を悩ませているようだ」と話す。

ACL出場クラブも“非常事態”

AFCは去る2月、新型コロナの事態を受けて中国勢が関連する4試合を4~5月に延期した。だが、3月から全世界的に急速な感染拡大が始まったことを鑑みて、グループステージ第3節から第6節の日程を5月以降に延期した。

当初、内部では「ACLは国際的なクラブ対抗戦だ。日程を延ばせば調節は容易でない。無観客試合でも強行すべき」という方案が優先されていた。

しかし、世界的ビッグスポーツイベントのオリンピックが新型コロナの感染拡大に“白旗を挙げた”ことで、AFCも躊躇せざるを得なくなった。

2月19日の水原三星対ヴィッセル神戸戦

最近では、日本でヴィッセル神戸の選手及びフロントに感染者が発覚。オーストラリアではパース・グローリーが財政難による全選手解雇を発表するなど、ACL出場チームも非常事態に陥っている。

AFCは各国リーグ事務局に、来る4月10日に今後の方針と関連した詳細な意見を伝達することを決めた。

秋春制への変更か、縮小運営か

ただし、ACLは中止にはならないというのが大多数の見解だ。

パクチーム長は「一般的なリーグと同様にACLも巨額の中継権料があるため、簡単に中止はしない。いかなる方式であれ、再開を目指す」と話し、以下のように続ける。

「2000年代序盤、SARS問題でACLが半年程度延期となり、秋春制で開かれた大会もあった。そういった事例も参考にしているだろう」

(写真提供=韓国プロサッカー連盟)再開後の運営方式に注目が集まる今シーズンのACL

とはいえ、これまで春秋制で長く運営され、大多数のクラブが現在のシステムに合わせてシーズンをこなしているだけに、こちらも容易ではない。

最も可能性が大きいのは“縮小運営”だ。

トーナメントを一発勝負にしたり、新型コロナの影響が比較的少ない国や地域に集まって短期間で行ったりする方案が取り上げられている。

中断期間にある今シーズンのACLだが、一体どのような形式で再開されることになるだろうか。

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