複数の外食チェーンを手掛ける韓国の料理研究家ペク・ジョンウォンが、今度は「ニンニクの原産地」問題で物議を醸している。
3月12日、韓国メディア『スポーツ京郷』が報じたところによると、ペク・ジョンウォンが代表取締役を務める企業「ザ・ボーンコリア」が販売する「ハンシンポチャ ナクチポックン（タコ炒め）」において、韓国産のニンニクを使用していると表示したにもかかわらず、実際には中国産ニンニクが使用されていたことがわかった。
同社は同商品のPRで「国産の長ネギ、タマネギ、ニンニクを使用」と表記していたが、ふたを開けてみると“中国産”だったのだ。
この影響で、12日9時時点で同社のオンラインストア「ザ・ボーンモール」では同商品のページがアクセス不可状態に。「ストア内の検索結果がありません」というメッセージが表示され、事実上の削除措置が執られている。
もっとも、「ハンシンポチャ ナクチポックム」はザ・ボーンコリアが“流通のみ”を担当している商品であり、製造元ではない。
韓国では原産地表示法違反の場合、7年以下の懲役または1億ウォン（日本円＝約1021万円）以下の罰金が科される。
ザ・ボーンコリアは最近でも、「国産」と表記していた「白石（ペクソク）味噌」に中国産の改良味噌、アメリカ・カナダ・オーストラリア産の大豆、アメリカ・オーストラリア産の小麦粉など輸入原料を使用していたことが発覚し、批判を受けた。
こうした問題を受け、同社は3月11日に公式声明を発表し、「輸入原料を使用したことについて、心よりお詫び申し上げます」と謝罪した。
ペク・ジョンウォンとザ・ボーンコリアは、今年初めから度重なる議論に巻き込まれている。韓国の旧正月前に販売されたハムのギフトセットは、業界トップブランドの商品よりも豚肉の含有量が少ないにもかかわらず、過度に高額な価格設定がなされていたことから“商法騒動”を巻き起こした。
また、ペク・ジョンウォンのYouTubeチャンネルで液化天然ガス（LPG）ボンベのすぐ隣で調理する映像が問題視され、罰金処分を受けた。
これにとどまらず、過去に「地域農家を支援する」として販売された「チキンステーキミールキット」で韓国産ではなくブラジル産の鶏肉が使用されていたことが発覚し、再び批判の的となった。
最近でも、「白石工場」やペク・ジョンウォンが理事長を務める「学校法人イェドク学園」が農地法・山地管理法違反で告発されるなど、次々と問題が発生している。
■【写真】韓国で流通の“偽ブランド”、84％が「中国産」だった
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