オリンピックのメダルはそれ自体で最高の名誉であり、多額の報奨金も約束される。その金額も、スポーツ強国よりメダル圏外の国の方がさらに高額だ。
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アメリカの経済専門誌『フォーブス』は去る8月1日、東京五輪に参加した約200カ国のメダル報奨金を紹介している。
報奨金額で最上段に上がったのはシンガポールだ。
同国は金メダリストに100万シンガポールドル（日本円＝約8096万2500円）を支給する。銀メダリストには、半額の50万シンガポールドル（約4049万500円）を支給する。シンガポールは東京五輪で卓球女子団体でのメダル獲得が期待されている。
台湾も報奨金の規模が大きい。台湾では、金メダリストに2000万台湾ドル（約7847万8300円）が支給される。同国は、重量挙げ女子59キロで郭婞淳（27）が台湾の今大会初の金メダルを獲得すると、バドミントン男子ダブルスで李洋（25）＆王斉麟（26）ペアが決勝で中国ペアを破り、同国2つ目の金メダルを獲得した。
ほかでは、香港が金メダリストに500万香港ドル（約7057万6000円）、インドネシアが金メダリストに50億ルピア（約3797万4000円）を支給する。インドネシアは現在まで銀メダル1枚、銅メダル2枚を獲得しているが、得意種目のバドミントンで金メダルを狙っている。
また、バングラデシュは30万ドル（約3291万8400円）が金メダル報奨金だ。同国にはまだ五輪メダリストがいない。
欧州ではイタリアの金メダル報奨金が18万ユーロ（約2343万円）で高く、ハンガリーが5000万フォリント（約1814万5500円）を支給する。なお、イギリスやスウェーデンのほか、ニュージーランドなどには報奨金がない。
アメリカは金メダリストに3万7500ドル（約411万5250円）を支給。開催国である日本のメダル報奨金は、金メダル500万円、銀メダル200万円、銅メダル100万円だ。オーストラリアやブラジル、カナダ、フィンランド、ポルトガル、スイスなどは、日本よりも報奨金が少ないと知られている。
ちなみに、韓国の報奨金規模は、個人戦で金メダル6300万ウォン（約630万円）、銀メダル3500万ウォン（約350万円）、銅メダル2500万ウォン（約250万円）だ。団体戦の場合、個人戦の金額の75％を支給する。このほか、連盟や団体別に追加で報奨金が支給される。
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