“ワールドスター”として定着したBTS（防弾少年団）の効果は、今後も続くのだろうか。
BTSなど人気K-POPグループを多数抱えているHYBEが、エンターテイメント事業を超え、また違う領域への拡張を図っている。多くのスターを抱えるエンターテイメント企業が過去にも試みてきたように、化粧品や食品、観光などへ事業を多様化するということだ。
12月7日、K-POP界によると、HYBEは来る12月16日に予定された株主総会で、そんな内容を盛り込んだ方向に定款（会社を運営していく上でのルール）を変更することがわかった。
定款改正案には、HYBEの事業目的として、既存のレコード制作や芸能人マネジメント業の他に、広告代行業、著作物などの出版業、コンテンツ版権流通事業だけでなく、映画、ドラマ、ビデオ、映像物制作、制作代行、配給、輸出入業などが入る見通しだ。
これはHYBEが外注会社と協力しながら映像などを制作することを超え、コンテンツを直接作って収益を上げようという動きに見える。とある関係者は「当たり前の手順」とし、「特にBTSの場合、音楽的な価値に加えて、それぞれ個人が持っている才能とストーリーテリングが可能なグループだ。また世界中に確固たるファン層を持っているだけに、現在よりもさらに有益なコンテンツ制作が期待できる」と説明した。
何よりも定款改正案には、公演会場、遊園地、テーマパーク、その他の娯楽施設運営業、そして飲食および食品製造、飲み水販売業、化粧品販売業など既存のエンターテイメント産業とは無関係な新規事業領域も盛り込まれており、注目を集めている。
これを受けてK-POP界では、HYBEがBTSを筆頭にTOMORROW X TOGETHER、SEVENTEEN、ENHYPENなどの人気グループを通じて莫大なファン層を経験しただけに、彼らを潜在的な消費者として多様な新規事業領域を発掘するのではないかという観測が出ている。
すでに確保した知識財産権（IP）を武器に、ボトルウォーター、食品、化粧品など多様な製品を販売して追加的な収益を出そうという試みというわけだ。
別の関係者は「特に化粧品や飲食は、これまでの大手芸能会社のグループもたくさんやってきた方式だ。派手に始めたが、自然に事業をたたむケースも多かった」と指摘しながらも、「ただBTSの場合は事情がまったく異なる。あまりにも商業的な方法だと指摘されるかもしれないが、一方ではとても好まれる要素もある」と話した。
ただし「そんな雰囲気だけで“無条件に事業が成功する”とは言えない。BTSの人気を背景に公開したグッズの場合、最近は価格と彼らの名前に比べて質的に落ちるという指摘があったことも事実だ。そのため、さらに責任感を持たなければならないのは明らかだ」と強調した。
先立ってHYBEはエンターテイメントを超えて、多様な分野に事業を拡張するという計画を公開的に明らかにしたことがある。HYBEのパン・シヒョク議長は去る11月の企業説明会で、「私たちの始まりは音楽とアーティストだったが、今は世界200カ国以上で愛されるプラットフォームを持つようになった」とし、「コマース、ゲーム、オリジナルコンテンツ、映像、出版、教育まで限界なく拡張している」と述べたことがある。
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