もう何もできない…NewJeans、“勝手に”活動したら事務所に1人あたり1億円を賠償することに。裁判所が決定

2025年05月30日 K-POP #NewJeans

活動を中断したガールズグループNewJeansが所属事務所の承認なしに芸能活動を行った場合、メンバー1人あたり10億ウォン(約1億円)を賠償しなければならないことがわかった。

【写真】NewJeansメンバーの入浴ショット

5月30日、ソウル中央地裁・民事第52部は、所属事務所ADORが申し立てた「企画会社としての地位保全および広告契約締結禁止の仮処分」事件において、「債務者(NewJeansのメンバー5人)は、専属契約の有効性確認訴訟の1審判決が言い渡されるまで、債権者(ADOR)側の事前の承認または同意なしに、単独もしくは第三者を通じて芸能活動を行ってはならない」と決定した。

今回の決定は、NewJeansが専属契約の有効性をめぐって法的争いを行っている状況において、契約解除の可否が最終的に判断されるまで、所属事務所以外での活動を制限する措置だ。

NewJeans
(写真提供=OSEN)

加えて裁判所は、NewJeansメンバーが上記の決定に違反した場合、違反行為1回につき10億ウォンの賠償金を事務所に支払うよう命じる間接強制条項も明記した。

1人あたり10億ウォンと定めた間接強制金額については、「NewJeans側の義務違反行為によって予想されるADOR側の損害、NewJeans側の利益などを総合的に考慮した結果」と説明した。

したがって、メンバー5人が一緒に独自活動を行った場合、計50億ウォン(約5億円)の賠償責任が発生することになる。申立てに伴う訴訟費用もNewJeans側が負担するよう命じられた。

これに先立ち、NewJeansメンバー5人は2024年11月、ADOR側との信頼関係が破綻したと主張し、一方的に専属契約の解除を宣言した。

これに対しADOR側は同年12月、ソウル中央地裁に専属契約の有効性確認を求める訴訟を提起した。

NewJeansメンバー5人
(写真提供=OSEN)3月7日の審問期日に出席したNewJeansメンバー5人

裁判所は今年3月、ADOR側がNewJeansを相手に申し立てた「企画会社としての地位保全および広告契約締結禁止の仮処分申請」を認めた。

その後、NewJeansは活動中断を発表。所属事務所側は和解の可能性を排除していないが、NewJeans側は「現時点で和解はない」と強硬な姿勢を示しており、6月5日の第2回弁論を前に、大手法律事務所の弁護士を13人に増員したと報じられた。

◇NewJeans プロフィール

2022年7月22日にミュージックビデオを公開し、「NewJeans」として電撃デビューした5人組ガールズグループ。2004年生まれのミンジとハニ、2005年生まれのダニエル、2006年生まれのヘリン、2008年生まれのヘインで構成された。デビューアルバム『New Jeans』の発売と同時にライジングアーティストとして急浮上。デビュー曲『Attention』と『Hype Boy』が韓国Melonの「TOP 100」チャートで1、2位を記録した初のガールズグループとなった。またK-POPグループで初めてデビュー曲(『Attention』)がSpotifyの「ウィークリートップソング・アメリカ」にチャートインした。

NewJeans、所属事務所ADORと“全面戦”へ…弁護団を13人に大幅増員

【画像】「NewJeansメンバーは知能順に脱退する」と見出しを打った韓国KBS、謝罪

NewJeans・ダニエルのソロ活動説、米アーティストが否定「姉の楽曲制作を…」

前へ

1 / 1

次へ

RELATION関連記事

RANKINGアクセスランキング

PHOTO写真

TOPIC「BTS」特集